西竹の塚

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西竹の塚
町丁
地図北緯35度47分34秒 東経139度47分20秒 / 北緯35.792697度 東経139.788822度 / 35.792697; 139.788822
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 足立区
人口情報2024年(令和6年)4月1日現在[1]
 人口 3,118 人
 世帯数 1,862 世帯
面積[2]
  0.29471134 km²
人口密度 10579.84 人/km²
郵便番号 121-0822[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 足立
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西竹の塚(にしたけのつか)は、東京都足立区町名。現行行政地名は西竹の塚一丁目及び西竹の塚二丁目。住居表示実施済区域。郵便番号121-0822[3](集配局 : 足立北郵便局[5])。

地理[編集]

東京都足立区北部、竹の塚地区のほぼ中央に位置する。北で東伊興、東で竹の塚、南で栗原、西で伊興および伊興本町と隣接する。町域は南北に細長く、南部が西竹の塚一丁目、北部が西竹の塚二丁目に区分されている。町域内には東武伊勢崎線竹ノ塚駅西口があるほか、東武伊勢崎線に乗り入れる東京メトロ鉄道車両基地が存在する。

地価[編集]

住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、西竹の塚1-3-23の地点で36万6000円/m2、西竹の塚2-10-5の地点で39万8000円/m2となっている[6]

歴史[編集]

西竹の塚一丁目は1987年昭和62年)・二丁目は1997年平成9年)の住居表示実施によって成立。旧町名は伊興町見通(いこうまちみとおり)・伊興町大境・伊興町前沼。

地名の由来[編集]

世帯数と人口[編集]

2024年(令和6年)4月1日現在(足立区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
西竹の塚一丁目 1,131世帯 1,979人
西竹の塚二丁目 731世帯 1,139人
1,862世帯 3,118人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
1,345
2000年(平成12年)[8]
2,627
2005年(平成17年)[9]
2,953
2010年(平成22年)[10]
3,205
2015年(平成27年)[11]
3,004
2020年(令和2年)[12]
3,060

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
600
2000年(平成12年)[8]
1,188
2005年(平成17年)[9]
1,494
2010年(平成22年)[10]
1,648
2015年(平成27年)[11]
1,585
2020年(令和2年)[12]
1,722

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[13]。なお、足立区では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。ただし、小学校に関しては、2018年(平成30年)度から学区域または学区域に隣接する学校のみの選択になる[14]

丁目 番地 小学校 中学校
西竹の塚一丁目 全域 足立区立栗原北小学校 足立区立第十四中学校
西竹の塚二丁目 全域 足立区立東伊興小学校

産業[編集]

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]

丁目 事業所数 従業員数
西竹の塚一丁目 73事業所 576人
西竹の塚二丁目 99事業所 537人
172事業所 1,113人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[16]
194
2021年(令和3年)[15]
172

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[16]
1,084
2021年(令和3年)[15]
1,113

交通[編集]

鉄道[編集]

東武鉄道
東京地下鉄

バス[編集]

道路[編集]

施設[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b 足立区の町丁別の世帯と人口(令和6年)” (CSV). 足立区 (2024年4月12日). 2024年4月20日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年10月28日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 西竹の塚の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
  6. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  13. ^ 区立小・中学校の通学区域表・通学区域図” (PDF). 足立区 (2023年4月1日). 2023年10月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  14. ^ 学校選択制度について”. 足立区 (2017年6月1日). 2017年12月7日閲覧。
  15. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

外部リンク[編集]