徳丸 (板橋区)

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徳丸
町丁
旧前谷津川沿いの谷地形とイオン板橋店
地図北緯35度46分32秒 東経139度39分35秒 / 北緯35.77564度 東経139.65978度 / 35.77564; 139.65978
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 板橋区
地域 赤塚地域
人口情報（2023年（令和5年）10月31日現在[1]）
 人口 35,597 人
 世帯数 18,629 世帯
面積（[2]）
  1.874348045 km²
人口密度 18991.67 人/km²
郵便番号 175-0083[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 板橋
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徳丸（とくまる）は、東京都板橋区の町名[5][6]。現行行政地名は徳丸一丁目から八丁目。全域で住居表示が実施されている。

地理[編集]

板橋区の西部に位置する。北で高島平、東で西台、南で練馬区北町、南西の一部で赤塚新町、西で赤塚及び四葉と隣接する。主に住宅地として利用される。町域南辺を鉄道路線が走るほか、地区内外に比較的整備された道路が縦横に走る東武練馬駅前にはイオン板橋店などの大型商業施設が立地する。

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、徳丸2-26-10の地点で40万1000円/m2、徳丸3-4-18の地点で46万8000円/m2、徳丸6-27-1の地点で36万2000円/m2となっている[7]。

歴史[編集]

1869年（明治2年）になると徳丸ヶ原は民間に払い下げられ、豊富な荒川の水資源を頼りに水田として開拓されて、赤塚田圃や徳丸田圃と呼ばれるようになった。このときに赤塚城のため池の水が灌漑用水として利用された。

1870年（明治3年）10月に名主の中村長左衛門が水車稼ぎをしたいと浦和県庁へ願い出ている。直径1丈2尺（3.65m）で下赤塚から湧き出た前谷津川を長左衛門所有地へ廻し堀する計画だったが、水車が実在したという記録はない。『板橋史談』230号には四葉1-22-6に存在したという話が掲載されているが、口伝のため確かとはいえない。

1870年（明治3年）5月の「明治三年徳丸原絵図」に、四葉村の名主は長左衛門、組頭は久兵衛・庄三郎・弥左衛門・才三郎・新太郎、小前惣代は久四郎・福次郞と記され、押印されている。明治10年度（1877～1878）の第九大区第五小区のときの役人は中村長左衛門だったので、おそらく名主の長左衛門がそのまま役人となったのだろう。組頭だった5人の苗字は不明である。

『東京府志料』によると、1872年（明治5年）の四ツ葉村には小字が10ヵ所あり、稲荷前・沖口・雑魚谷（ざっこやつ）・向ヒ口（むかいぐち）・前谷津（まえやつ）・荻・山下・茨蕪（ばらかぶ）・蟹作り（かにづくり）・横手・新橋と言われた。南の方に飛び地が1ヵ所あったという。用水は横手から出る湧き水を引いていたが不足していた。荒川沿いであるから「水損の煩いがある」とされている。当時戸数は43戸、人口250人（男123人、女127人）、稲荷神社が2座（四葉稲荷130坪と合祀前の榎本家の稲荷24坪）、観音堂78坪と薬師堂81坪があったとされる。『板橋区史』資料編４近・現代にも収録されている「四ツ葉村諸留」76（東京大学史料編纂所所蔵）の「1871年（明治4年）11月～1872年（明治5年）5月四ツ葉村諸願訴伺届並びに書上物請書控」によれば、氏子は四ツ葉村に43戸あったという。1932年（昭和7年）ごろには丘上の集落が整い宮前・宮下・大塚原という小字となり、下赤塚村との入会地の小字は仲田・弁財天・深田・菖蒲田・荒川縁となった。

1873年（明治6年）3月の朱引外大小区改正により、四ツ葉村は第9大区5小区に属した。しかし1878年（明治11年）7月の郡区町村編制法により廃止され、四ツ葉村は北豊島郡に属した。『板橋区史』資料編４近・現代にも収録されている「安井新二郎家文書」の「1879年（明治12年）4月～1881年（明治14年）10月徳丸本村外二ヶ村諸上申案綴込」によれば、1880年（明治13年）1月21日には戸数46戸、人口271人（男134人、女137人）と微増している。

実際の徳丸村を設立したのは安井家である。そのため徳丸には安井姓の者が多い。

1871年（明治4年）11月に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入され、1889年（明治22年）に市制・町村制が施行されると、赤塚六ヶ村は合併して赤塚村となり、各村は大字上赤塚、大字下赤塚、大字成増、大字徳丸本、大字徳丸脇、大字四ッ葉となった。1932年（昭和7年）の板橋区の成立時にはそれぞれ上赤塚町、下赤塚町、成増町、徳丸本町、徳丸町、四ッ葉町となった。その後の住居表示実施に伴い、当該地区が板橋区徳丸となった。

主な出来事[編集]

世帯数と人口[編集]

2023年（令和5年）10月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
徳丸一丁目 4,004世帯 6,807人
徳丸二丁目 2,553世帯 4,225人
徳丸三丁目 3,975世帯 7,244人
徳丸四丁目 2,690世帯 5,604人
徳丸五丁目 1,086世帯 2,460人
徳丸六丁目 2,537世帯 5,336人
徳丸七丁目 849世帯 1,809人
徳丸八丁目 935世帯 2,112人
計 18,629世帯 35,597人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[9]
29,856
2000年（平成12年）[10]
30,892
2005年（平成17年）[11]
32,834
2010年（平成22年）[12]
33,422
2015年（平成27年）[13]
35,169
2020年（令和2年）[14]
35,747

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[9]
12,211
2000年（平成12年）[10]
13,402
2005年（平成17年）[11]
14,494
2010年（平成22年）[12]
15,345
2015年（平成27年）[13]
16,443
2020年（令和2年）[14]
17,676

学区[編集]

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[15]。

丁目 番地 小学校 中学校
徳丸一丁目 全域 板橋区立徳丸小学校 板橋区立赤塚第一中学校
徳丸二丁目 1〜2番
8番
18〜19番
27～29番
3～7番
9～17番
20～26番
30〜31番		 板橋区立北野小学校
徳丸三丁目 全域
徳丸四丁目 全域
徳丸五丁目 1～4番
5～39番 板橋区立紅梅小学校
徳丸六丁目 6～55番
1～5番 板橋区立北野小学校
徳丸七丁目 1～3番
20～27番		 板橋区立高島第二小学校 板橋区立高島第二中学校
4～19番 板橋区立紅梅小学校 板橋区立赤塚第一中学校
徳丸八丁目 1～17番
21～26番
18～20番 板橋区立高島第二小学校 板橋区立高島第二中学校

事業所[編集]

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。

丁目 事業所数 従業員数
徳丸一丁目 155事業所 1,051人
徳丸二丁目 227事業所 3,265人
徳丸三丁目 222事業所 1,899人
徳丸四丁目 91事業所 781人
徳丸五丁目 55事業所 351人
徳丸六丁目 116事業所 807人
徳丸七丁目 41事業所 412人
徳丸八丁目 28事業所 241人
計 935事業所 8,807人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[17]
903
2021年（令和3年）[16]
935

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[17]
7,547
2021年（令和3年）[16]
8,807

交通[編集]

鉄道[編集]

東武練馬駅北口

バス[編集]

・浮間舟渡行き　(国際興業バス)

道路[編集]

施設[編集]

教育
医療
  • 徳丸病院
  • 東武練馬中央病院
商業

その他[編集]

日本郵便[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “令和5年　町丁目別年齢別人口表 - 令和5年11月1日　町丁目別年齢別人口表（1歳刻み）” (CSV). 板橋区 (2023年11月2日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “徳丸の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  6. ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
  7. ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年11月17日閲覧。
  8. ^ 郵便局に放火強盗 灯油まき80万円奪う『朝日新聞』1979年（昭和54年）7月23日夕刊 3版 7面
  9. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  15. ^ “板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内”. 板橋区 (2017年7月31日). 2017年12月11日閲覧。
  16. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  17. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  18. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク[編集]


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