ニューヨーク大学

ニューヨーク大学
New York University
ラテン語: Universitas Neo Eboracensis
モットー Perstare et praestare(ラテン語)
To persevere and to excel(英語)
種別 私立[1]
設立年 1831年[1]
資金 $35億7600万(2015年)[2]
予算 $80億4600万(2016年)[3]
学長 Linda G. Mills (英語)
[4][5]
Chairman W. R. Berkley(英語)[6]
教員数
合計:9,489人[7]
(フルタイム 5,028人 /
パートタイム 4,461人)[7][注釈 1]
職員数
2,242人[8]
学生総数 57,245人[9]
学部生 24,985人[10]
大学院生

24,289人[10]

[注釈 2]
所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国

ニューヨーク州
ニューヨーク市
キャンパス 都市 230-エーカー (0.93 km2)
(マンハッタンキャンパス)[11]
ノーベル賞受賞者数 37
スクールカラー メイフェアー・バイオレット[12]  
運動競技 NCAA Division III UAA
23競技代表チーム
ニックネーム バイオレッツ英語版
マスコット ボブキャット
公式サイト NYU.edu
テンプレートを表示

ニューヨーク大学 (ニューヨークだいがく、:New York University, NYU)は、アメリカ合衆国ニューヨークマンハッタン区にある全米有数の大規模な私立総合大学である。

解説[編集]

THE世界大学ランキングで総合24位(2023)[13]QS世界大学ランキングで総合42位、全米16位とされた[14](詳細は下記ランキング欄参照)。

特に、1835年設立(ハーバード・ロー・スクールに次ぎ、全米で2番目に古いロースクール)のニューヨーク大学・ロー・スクール(NYU Law)は、ハーバード大学イェール大学スタンフォード大学シカゴ大学コロンビア大学と共に全米トップクラスロースクール法科大学院)として名高く、国際法学・税法学で全米ランク1位[15]となっている。1841年設立のニューヨーク大学・グロスマン医科スクール(NYU Grossman)は、ハーバード・メディカル・スクールジョンズ・ホプキンス大学医学部、ペンシルベニア大学 医学大学院スタンフォード大学医学大学院コロンビア大学ヴァジェロス医学校と共に全米トップクラスの医学大学院として知られている。また、1900年設立のスターン・スクール・オブ・ビジネス(NYU Stern)は、全米トップ10 [15]ビジネススクールMBA提供校)として有名である。その他、不動産出版スポーツビジネスなど専門分野の経営を学ぶ修士課程も知られている。1938年設立の公共政策大学院であるニューヨーク大学ワーグナー公共サービス大学院(NYU Wagner)や、ジャーナリズムスクールArthur L. Carterジャーナリズム大学院(NYU Journalism)も全米トップ10で名高い。1965年設立のニューヨーク大学ティッシュ芸術学部(NYU Tisch)は、総合大学としてはイェール美術学校(Yale School of Art)、UCLA芸術&建築学部(UCLA Arts)に次ぐ全米トップクラスであり、芸術美術系専門大学で名高いパーソンズ・スクール・オブ・デザイン(Parsons)、プラット・インスティテュート(Pratt)に匹敵する。

これまでに37名のノーベル賞受賞者を輩出しており[16]社会科学人文科学数学公共政策学看護学等の大学院ランキングでもトップ10に位置する。

芸術学部演劇学科及び映画学科は世界的に高い評価を受けており、30名以上のアカデミー賞受賞者等、数多くの映画監督や有名俳優を輩出している。卒業生が幅広い分野で活躍しているのが特徴。ジャーナリズム部門では、26人のピューリッツァー賞受賞者を輩出している。

キャンパス[編集]

NYUゲート周辺
NYUキャンパス
NYメトロポリタンエリア

大学の校舎はマンハッタン区にあるワシントン・スクエア周辺に分散している。ニューヨーク市の中でも若者に人気が高いグリニッジ・ヴィレッジウエスト・ヴィレッジソーホーノリータなどのお洒落なエリアの中心に位置しており、全米中の高校生に最も人気のある大学の一つである。ただし、その立地から2009年-2010年のランキングではお金のかかる大学全米2位にランクインされた。ニューヨーク大学工学部タンドン校舎英語版は国内最古のエンジニアの高等教育機関であり、ブルックリン区メトロテック・センター英語版にキャンパスを持つ。また、大学新聞として、ワシントン・スクエア・ニュース英語版を発行している。

2010年には、アメリカの大学として初めて本格的な分校であるニューヨーク大学アブダビ校(NYUAD)を中東に開校。世界中から優秀な学生や学者を集め、多様性に富んだ教育を行っている。開校初年度の合格率はわずか2.09%[17][18]中華人民共和国上海でも2011年3月28日に着工[19]ニューヨーク大学上海校英語版を開校している[20]

キャンパス間移動[編集]

各校舎および学生宿舎間は専用のシャトルバスサービスが運行しており、大学関係者は無料で自由に往来できるシステムとなっている。ほとんどの校舎は徒歩圏内である。

歴史[編集]

ニューヨーク大学は1831年4月18日、当時ニューヨーク市に根を下ろしていた小売り商人銀行家、および貿易商人らの有志によって設立された。彼らは家柄階級ではなく、実力によって選ばれた若い男子が学ぶことのできる大学が市に必要であると考えた。トーマス・ジェファーソン政権の財務長官だったアルバート・ギャラティンは、友人に宛てた手紙の中で、その必要性を次のように説明している。

労働階級の標準的な教養水準および意識をより恵まれた地位にいる人と同程度にまで向上させないことには、この民主的な体制と参政権を保持するのは不可能なように私には思えます」

創立者たちにとって、植民地時代大学で教えられていた伝統的なカリキュラムでは不十分であり、より近代的かつ実際的な教育を組み合わせる必要があった。当時、パリウィーンロンドンなどヨーロッパ各国の首都でも新しい形の教育が始められており、そこでは学生たちが古典神学だけでなく、近代的な言語学哲学歴史政治経済数学および自然科学などを学べるようになっていた。その結果、彼らは商人や銀行家、弁護士医師建築家およびエンジニアになることができたのである。当時、植民地時代の大学は神学にもとづいた古典を学ぶ場であったが、この新しい大学は宗教色を無くしたものであった。ニューヨーク大学は、このような改革による現代的な大学のはしりである。

学務[編集]

入学試験と奨学金制度[編集]

ニューヨーク大学 全学入試統計*
卒業予定
年度 (年)**
入学志願者
(人)
合格者
(人)
合格率
(%)
入学者
(人)
2021 80,605 19,233 24 6,712
2022 82,747 15,722 19 6,469
2023 84,481 12,307 16 6,500
2024 85,000+ 13,000 15 6,700
2025 100,131 12,500 12.8 6,500
*= 統計には海外校のデータも含む[21]
**= アメリカの大学の各学年の呼称は入学年次ではなく卒業予定年次を用いる。


本学の入試はたいへん競争率が高く、学部では2022年入学生 (2026年卒業予定者) は志願者総数10万5,000人超に対し合格率は12.2% と本学の史上最低であった。特にCollege of Arts and Science(7%)、Stern School of Business(7%)、Rory Meyers College of Nursing(3%)と合格率が一桁台だったカレッジもあった。背景にアブダビ校舎と上海校舎開設を受けた志願者増があり、志願者総数は2007年と比較するとほぼ100%超を記録した[22]。入学者5,873人の内訳を見ると、アメリカ人学生の出身地は50州にわたり、外国人学生の出身国は115カ国で新1年生全体の28%を占める。

1年生のほとんどはGPA値 3.7/A (90–95%) を獲得、それぞれの出身校の成績順で上位10%に入っている。2022年合格者のSAT得点平均は1550点 (1600点満点) 、ACT英語版は30–34の範囲である[23]。学生に対する教員の比率はニューヨーク州内の各校舎平均が10対1、アブダビ校舎と上海校舎ではこれを下回る。1年生に支給される奨学金の平均額は2万9,528アメリカドルであり、1年生の21%がペル奨学金を受給した[24]

2016年現在、本学大学院の合格率は医学部1.8%、ビジネススクール23%であり[25]、工学部28%[26]、大学院芸術科学専攻29%[27]ならびにロー・スクール34%である[28]

アメリカの各種統一入試適性試験で見ると、医学部入学生は MCAT(英語)得点36/45点[29]、大学院ではビジネススクール入学生は GMAT平均710/800点[25]で、ロー・スクール入学生は LSAT(英語)平均171/180[28]である。

大学と大学院の構成[編集]

ニューヨーク大学は非営利の私立国際高等教育機関で、構成する10の学部と15の大学院/専門学校がそれぞれ特定の自立性を備える[30]。芸術科学系は最も規模が大きく、下部組織として大学課程の芸術科学学部と人文科学プログラム、大学院芸術科学専攻の3機関を置く[30][31]

NYU 大学院/職業研究課程
学部/専攻 創設 (年)
ロー・スクール 1835
医学英語版 1841
工科英語版 1854
歯学英語版 1865
芸術科学英語版 1886
文化・教育・人間開発学英語版 1890
経営 1900
職業研究英語版 1934
公共サービス学英語版 1938
看護学英語版 1944
社会事業学英語版 1960
芸術学英語版 1965
個別研究英語版 1972
都市科学・都市開発(英語) 2013
グローバル公衆衛生(英語) 2015
NYU 大学課程
学部/専攻 創設 (年)
芸術科学英語版 1832
工科英語版 1854
文化・教育・人間開発学英語版 1890
経営 1900
職業研究英語版 1934
看護学英語版 1944
社会事業学英語版 1960
芸術学英語版 1965
個別研究英語版 1972
人文科学英語版 2009

ニューヨーク大学によると〈グローバルなネットワーク〉大学を構築し、中枢校舎と〈ポータル〉校舎2カ所と履修サイト12カ所を置く。ポータル校舎とは4年制大学の上海校舎英語版アブダビ校舎英語版では入学生が現地で大学課程の4年間を修了し学位を取得でき、ニューヨーク市の中枢校舎に赴く必要はない[32]。その他、学生がホームキャンパスを離れ、留学先として最長1年間、修学できる履修サイトはアクラベルリンブエノスアイレスフィレンツェ校舎英語版ロンドン校舎英語版ロサンゼルスマドリードパリ校舎英語版プラハシドニーテルアビブワシントンD.C.にある。国際教育協会(英語)によると5年にわたり、全米でもっとも多く海外への留学生派遣ならびに国外からの留学生受け入れを実施してきた[33]

歴代学長 (一覧英語版) は理事会によって任命され、大学の執行役員の長として就任期間を特定せず職務に当たる。Linda G. Millsが2023年7月1日に第17代学長に就任した [5]。現在の目的は同学の科学系ならびに工学系の強化、多様性と包括性の実践の拡大、国際大学としての地位を維持することと、ならびにより手頃な学費改革を含む[34]

NYUの図書館(ボブスト図書館)

2018年8月には、医学部全学生の学費を免除する奨学金制度の導入を発表した。原資には卒業生らによる寄付金を充てる[35]

これまでに卒業生及び教員の中から、ノーベル賞受賞者を24人、米国の科学技術分野の功労者に贈られるアメリカ国家科学賞を9人、優れたジャーナリストに与えられるピューリツァー賞を13人、映画界の栄誉であるアカデミー賞を30人以上輩出している。音楽のグラミー賞、ミュージカルのトニー賞、テレビ番組制作のエミー賞などでも数多くの受賞者を生んでいる。

ランキング[編集]

主要世界大学ランキング[編集]

  • TIMES世界大学ランキング: 第24位 (2023年度)[36]
    • 法学:世界2位
    • 社会科学:世界25位
    • 人文科学:世界16位
  • TIMES世界大学評判ランキング: 第20位 (2015年度)[37]
  • 上海交通大学世界大学ランキング: 第27位 (2014年度)[38]
    • 社会科学:世界10位
    • 数学:世界13位
    • 経済ビジネス:世界9位
  • ニューズウィーク』世界大学ランキング: 第39位 (2006年度)

US NEWS 全米ランキング 2018[編集]

学部[39]

  • 全米総合:第30位
  • ビジネスプログラム (学部) 第5位
    • 会計 第9位
    • ファイナンス 第2位
    • 国際ビジネス 第2位
    • マーケティング 第6位
    • 保険 第10位 (同率)

大学院[編集]

  • 法科大学院: 第6位[40]
  • 経営大学院: 第12位
  • 医科大学院: 第44位
  • 医科学リサーチ: 第12位
  • 教育学大学院: 第13位
  • 福祉学大学院: 第17位
  • 看護学: 第13位
  • 数学: 第9位
  • 経済学: 第11位
  • 公共政策学: 第11位
  • 社会学: 第11位

組織[編集]

教育機関[編集]

ニューヨーク大学・ロー・スクール(NYU Law)
ニューヨーク大学・グロスマン医科スクール(NYU Grossman)
スターン・スクール・オブ・ビジネス(NYU Stern)およびArthur L. Carterジャーナリズム大学院(NYU Journalism)
ニューヨーク大学ワーグナー公共サービス大学院(NYU Wagner)
ニューヨーク大学ティッシュ芸術学部(NYU Tisch)

ニューヨーク大学ロー・スクール(NYU Law)[編集]

ニューヨーク大学ロー・スクール NYU School of Law(英語)は世界トップレベルのロースクールは非常に評価が高く、「ニューヨーク3大ロースクール」あるいは法学の3巨頭としてコロンビア大学、ニューヨーク大学、フォーダム大学と並び称される[注釈 3]。2011年の『USニューズ&ワールド・レポート』誌のランキングでは、J.D.は5位に、AUAP LL.M Rankingsでは、LL.M.が3位に番付された。世界各地から学生が集まり、日本からも法律事務所、省庁、企業などから多くの人材が留学や研修に派遣されたり[41][注釈 4][44] [注釈 5][45]、ニューヨーク大学ロースクール教員に原稿執筆を依頼したりする事例[46]のほかに、九州大学のようにシンポジウムの講師として招聘したり[47]経営諮問会議の委員を委嘱したりする例がある[注釈 6]

ニューヨーク大学・グロスマン医科スクール(NYU Grossman)[編集]

1841年に設立され、ハーバード・メディカル・スクールジョンズ・ホプキンス大学医学部、ペンシルベニア大学 医学大学院スタンフォード大学医学大学院コロンビア大学ヴァジェロス医学校と共に全米トップクラスの医学大学院として知られる。

スターン・スクール・オブ・ビジネス(NYU Stern)[編集]

英語名称は Leonard N. Stern School of Business(英語)、アメリカの名門ビジネススクール経営大学院)の一つ。卒業生は、ウォール街の金融機関から大手コンサルティング会社、エンターテイメント業界まで幅広い分野で活躍している。全米トップ10のビジネス・スクールの一つとして位置づけられており、また、世界のMBAランキングでも常にトップ15またはトップ20にランクインされている。特にファイナンス分野においては世界屈指の評価を得ており、『フィナンシャル・タイムズ』の専攻別MBAランキングのファイナンス部門では2年連続世界1位を獲得している。

ニューヨーク大学ワーグナー公共サービス大学院(NYU Wagner)[編集]

アメリカの名門公共政策大学院の一つ。シカゴ大学ハリス公共政策大学院(UChicago Harris)などと並び、全米トップ10となっている。非営利団体地方自治の運営なども学べ、世界中から学生が集まる。

ニューヨーク大学ティッシュ芸術学部(NYU Tisch)[編集]

ティッシュ・スクール・オブ・ジ・アーツ英語版は、マーティン・スコセッシM・ナイト・シャマランなどを輩出した芸術学部。映画製作や俳優育成など多彩なプログラムが有名。総合大学としてはイェール美術学校(Yale School of Art)、UCLA芸術&建築学部(UCLA Arts)に次ぐトップクラスであり、全米TOP10に位置する。

Steinhardt School of Culture, Education, and Human Development[編集]

教育・文化・芸術などの分野に特化した学部。全米の教育学部で最古(1890年の創立)。ウェイン・ショーターグラミー賞受賞サックス演奏者、ウェザー・リポートの結成メンバー)やフランク・マコート(ピューリッツアー賞受賞者、『アンジェラの灰』著者)らが輩出している。

ジャーナリズム大学院(NYU Journalism)[編集]

26人のピューリッツァー賞受賞者を輩出し、コロンビア大学ジャーナリズム大学院(Columbia J-School)、ノースウェスタン大学メディル・スクール・オブ・ジャーナリズム(Medill School)、カリフォルニア大学バークレー校ジャーナリズム・スクール(Berkeley Journalism)などと共に全米トップ10のジャーナリズムスクールとして名高い。

海外校[編集]

ニューヨーク大学アブダビ校
2010年に、中東アラブ首長国連邦アブダビ政府から100%出資を受け開校した。国際的に有名なIIE財団の協力を受け、世界中の高校から優秀な学生を選抜。初年度は、定員150人に対して9000人が応募し、合格率は2.1%。米国SAT (大学進学適性試験)の平均点は、アイビー・リーグの学校並み。生徒対教員の比は、8:1の少人数教育を行う。現在アブダビ市内にある仮キャンパスから、2014年にサディヤット島に建設される本キャンパスに移動予定。
ニューヨーク大学上海校
上海紐約大学英語版は2012年に中国上海市浦東新区に開校した。華東師範大学との合弁大学である。

スポーツ・サークル・伝統[編集]

全米大学体育協会ディビジョンIIIに所属している。

社会との関わり[編集]

ノーベル経済学賞受賞の誤報[編集]

2016年10月6日、スターン経営大学院が、ノーベル経済学賞受賞者発表前であるにもかかわらず、経済学賞候補の常連として知られている、同院のポール・ローマー教授が、ノーベル経済学賞を受賞したとウェブサイト上で公表した。同院は草稿が誤って投稿されたものとしてすぐに削除し、経済学賞を授与するスウェーデン王立科学アカデミーも不正確な発表であるとした[54]

主な教員[編集]

姓の50音順

日本人

主な出身者[編集]

政治・経済・社会[編集]

姓の50音順

日本人

学術界[編集]

姓の50音順

文化・芸術界[編集]

姓の50音順

日本著名人[編集]

姓の50音順

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ ここに示す職員総数は、ワシントンスクエア校舎と医学部校舎に勤務する職員と管理部門従業員の合計に限定。
  2. ^ 教授3,428人、レジデント12,000人、卒業生350,000人 (2016年4月5日現在)。
  3. ^ 「ニューヨーク3大ロースクール」と呼ぶときは〈ニューヨーク市内〉を意味し、〈ニューヨーク州〉ではあっても同市内ではないアイビー・リーグコーネル大学は、一般的にこのカテゴリーに入れない。
  4. ^ 〔特集 競争政策をめぐる法と経済〕「ニューヨーク大学ロー・スクール履修体験記」として2003年9月[42]から2004年4月[43]まで6回連載。
  5. ^ 『The Lawyers』掲載の連載「回帰線 海外ロースクール留学記—ニューヨーク大学ロースクール」より。
  6. ^ 九州大学は「大学教育と法律実務家養成に関する連続シンポジウム」にフランク・アプハム (Frank K Upham) 他を招聘[48] (第1回「法曹養成の将来と大学・大学院教育」[49]、第2回「法律実務家への期待と大学の果たすべき役割」、第3回「日米における大学・大学院教育と法律実務家養成」。F・アプハムは1999年 (平成11年) 度外部評価委員[50]2002年 (平成14年) 5月1日現在、経営諮問会議に名を連ねる[51]。「アメリカにおけるロー・スクールの仕組み」(The Law School System in the United State)[52]もある[53]

出典[編集]

  1. ^ a b About NYU” (英語). New York University. ニューヨーク大学. 2013年8月30日閲覧。
  2. ^ U.S. and Canadian Institutions Listed by Fiscal Year (FY) 2015 Endowment Market Value and Change in Endowment Market Value from FY 2014 to FY 2015”. National Association of College and University Business Officers and Commonfund Institute (2016年). 2016年4月5日閲覧。
  3. ^ NYU Web Communications (2015年6月30日). “Fiscal 2016 Budget” (英語). ニューヨーク大学. 2016年4月5日閲覧。
  4. ^ Office of the President. “A Message from NYU President Linda G. Mills” (英語). nyu.edu. 2024年3月29日閲覧。
  5. ^ a b Saul, Stephanie (2023年2月15日). “N.Y.U. Chooses Linda Mills as Its Next President”. The New York Times. オリジナルの2023年4月3日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20230403060750/https://www.nytimes.com/2023/02/15/us/nyu-president-linda-mills.html 2023年8月26日閲覧。 
  6. ^ NYU Web Communications. “The Election of William Berkley, Stern '66, as Chair-Designate of the NYU Board of Trustees” (英語). nyu.edu. 2016年4月5日閲覧。
  7. ^ a b College Navigator - New York University” (英語). Nces.ed.gov. 2016年2月17日閲覧。
  8. ^ Common Data Set 2012–2013” (英語). Institutional Research and Program Evaluation. New York University. 2013年10月31日閲覧。
  9. ^ NYU Web Communications. “NYU at a Glance” (英語). nyu.edu. 2016年4月5日閲覧。
  10. ^ a b College Navigator - New York University” (英語). ed.gov. 2016年4月5日閲覧。
  11. ^ Orlando Sentinel (2013年12月5日). “NYU college tour: Great school but very expensive - Orlando Sentinel”. OrlandoSentinel.com. 2016年4月5日閲覧。
  12. ^ New York University Graphic Standards and Logo Usage Guide, second edition” (PDF). New York University (2010年2月). 2015年8月10日閲覧。
  13. ^ New York University” (英語). Times Higher Education (THE) (2021年11月19日). 2022年4月3日閲覧。
  14. ^ QS World University Rankings 2022” (英語). Top Universities. 2022年4月3日閲覧。
  15. ^ a b Best Graduate Schools”. U.S. News & World Report LP. 2014年4月21日閲覧。
  16. ^ “[http://www.nyu.edu/about/news-publications/news/2011/10/10/nyus-sargent-wins-2011-nobel-prize-in-economics.html News Release > NYU’s Sargent Wins 2011 Nobel Prize in Economics]”. ニューヨーク大学 (2011年10月10日). 2011年10月10日閲覧。
  17. ^ Press Release > NYUAD Announces Inaugural Class :150 Top Secondary School Students From 39 Countries to Comprise NYUAD Class of 2014” (英語) (2010年6月21日). 2014年11月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月9日閲覧。
  18. ^ Admissions (入学手続き)” (英語). ニューヨーク大学アブダビ校 New York University Abu Dhabi. 2018年12月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月9日閲覧。
  19. ^ An Exciting New University (一所崭新的大学)” (英語). ニューヨーク大学. 2012年3月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年4月9日閲覧。
  20. ^ NYU Shanghai” (英語). ニューヨーク大学. 2018年8月23日閲覧。
  21. ^ Factbook” (英語). ニューヨーク大学. 2018年8月23日閲覧。
  22. ^ Keogan, Shonna (2018年3月30日). “NYU Admits Most Selective and Most Diverse Class in History” (英語). ニューヨーク大学. 2019年4月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月31日閲覧。
  23. ^ NYU Facts” (英語). ニューヨーク大学入試事務局. 2018年12月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月9日閲覧。
  24. ^ NYU Facts” (英語). ニューヨーク大学入試事務局. 2016年4月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年3月26日閲覧。
  25. ^ a b NYU Stern | Class Profile” (英語). NYU ビジネススクール. 2016年9月27日閲覧。
  26. ^ New York University | Best Engineering School | US News” (英語). U.S.News Education. 2016年9月27日閲覧。
  27. ^ Graduate School of Arts and Science New York University” (英語). petersons.com. 2016年10月2日閲覧。
  28. ^ a b NYU Law School | Law School Numbers” (英語). Law School Numbers. 2016年9月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年9月27日閲覧。
  29. ^ Student Composition | Education and Training” (英語). NYU 医学部. 2016年9月27日閲覧。
  30. ^ a b 学部と専攻” (英語). 学務. ニューヨーク大学. 2017年12月30日閲覧。
  31. ^ About CAS” (英語). ニューヨーク大学 College of Arts & Science. 2013年9月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年8月30日閲覧。
  32. ^ NYU のグローバルネットワーク” (英語). ニューヨーク大学. 2019年1月9日閲覧。
  33. ^ Beckman, John (2018年11月13日). “NYU、留学生受け入れならびに海外派遣両面でふたたび首位に” (英語). ニューヨーク大学. 2018年11月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月9日閲覧。
  34. ^ Hamilton, Andrew (2016年9月25日). “アンドリュー・ハミルトン学長の就任あいさつ” (英語). https://www.nyu.edu/about/leadership-university-administration/office-of-the-president/communications/inauguration-speech-of-andrew-hamilton.html 2019年1月9日閲覧。 
  35. ^ 「米ニューヨーク大、医学部全員の授業料を免除へ」フランス通信社(2018年8月17日)2018年8月23日閲覧。
  36. ^ https://www.timeshighereducation.com/world-university-rankings/2023/world-ranking
  37. ^ https://www.timeshighereducation.co.uk/world-university-rankings/2015/reputation-ranking#/
  38. ^ http://www.shanghairanking.com/ARWU2013.html
  39. ^ Higher Education > Colleges > New York University”. U.S. News & World Report L.P.. 2019年1月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月26日閲覧。
  40. ^ Home > Education > Grad Schools > New York University”. U.S. News & World Report L.P.. 2019年1月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年1月31日閲覧。 “#6 in Best Law Schools”
  41. ^ フランク・アプハム (ニューヨーク大学ロー・スクール)「〔シンポジウム 大学教育と法律実務家養成〕1 ロースクール教育の現状と課題 (II. 報告 第3回 日米における大学・大学院教育と法律実務家養成 : 現状と課題 University Education and Training for the Legal Profession(九州大学大学院法学研究科)」『法政研究』第66巻第4号、九州大学法政学会、福岡、2000年3月、1663-1680頁、ISSN 0387-2882 
  42. ^ 佐藤潤「反トラスト法と経済学 (1)」『公正取引』第635号、公正取引協会、2003年9月、30-34頁、ISSN 0425-6247 
  43. ^ 佐藤潤「反トラスト法と経済学 (6・完)」『公正取引』第642号、公正取引協会、2004年4月、45-50頁、ISSN 0425-6247 
  44. ^ ロシェル・ドレフュス、ジェーン・ギンスバーグ「法律協会プロジェクトの目的および射程、アプローチ (半田正夫教授退職記念号)」『青山法学論集』第45巻第4号、青山学院大学、2004年3月、212-191頁、ISSN 0518-1208 
  45. ^ 齋藤浩貴「困ったときの法律相談室 業務形態変更に備えた使用許諾契約を結ぶ」『日経コンピュータ』第645号、日経BP社、2006年2月、136-139頁、ISSN 0285-4619 
  46. ^ Frank K. Upham(著)、日本労働協会(編)「アメリカの法律家の目から見た日本の雇用機会均等法〔含 質疑〕」『日本労働協会雑誌』第29巻第8号、1987年8月、43-51頁、ISSN 0029-0378 
  47. ^ 分野別研究評価自己評価書「法学系」(平成13年度着手分)」、九州大学法学部、大学院法学研究部、2002年7月。 
  48. ^ 九州大学 2002, pp. 53.
  49. ^ Upham, Frank K.「法科大学院におけるグローバル教育 (特集 法曹養成制度改革への国際的視点--法学部・法科大学院・研修所問題を深めるために)」『司法改革』第2巻第5号、現代人文社、2001年2月、50-54頁。 
  50. ^ 九州大学 2002, pp. 59.
  51. ^ 九州大学 2002, p. 63.
  52. ^ 川嶋四郎 2005, pp. 134–149.
  53. ^ 川嶋四郎 (九州大学大学院法学研究院)「アメリカにおけるロー・スクール教育関係文献紹介 (10)」『法政研究』第72巻第2号、九州大学法政学会、2005年11月29日、134-150頁、doi:10.15017/7586 
  54. ^ 発表4日後なのに、NY大学がノーベル経済学賞受賞者をウェブ掲載ブルームバーグ日本語版 2016年10月7日
  55. ^ Beckman, Janette、Smith, Paul、Goldman, Vivien、Hewitt, Paolo『Made in the UK : the music of attitude, 1977-1983』powerHouse Books、2005年https://ci.nii.ac.jp/ncid/BA76981252 
  56. ^ Goldman, Vivien (2019) (English). Revenge of the she-punks: a feminist music history from Poly Styrene to Pussy Riot. ISBN 9781477316542. OCLC 1053856034. https://www.worldcat.org/title/revenge-of-the-she-punks-a-feminist-music-history-from-poly-styrene-to-pussy-riot/oclc/1053856034&referer=brief_results 
  57. ^ Boot, Adrian、Goldman, Vivien『Bob Marley : soul rebel-natural mystic』Eel Pie , Hutchunson、1981年https://ci.nii.ac.jp/ncid/BB14111645 
  58. ^ Goldman, Vivien (2006) (English). The book of Exodus: the making & meaning of Bob Marley & the Wailers' album of the century. London: Aurum. ISBN 9781845132101. OCLC 70672553. https://www.worldcat.org/title/book-of-exodus-the-making-meaning-of-bob-marley-the-wailers-album-of-the-century/oclc/70672553?referer=br&ht=edition 
  59. ^ Sokal, Alan D.、Bricmont, Jean、田崎, 晴明、大野, 克嗣、堀, 茂樹『「知」の欺瞞 : ポストモダン思想における科学の濫用』岩波書店、2000年https://ci.nii.ac.jp/ncid/BA46574420 
  60. ^ Texturing & modeling : Procedural approach : Nihongoban. Ebert, David S., Musgrave, F.Kenton., Peachey, Darwyn., Kawanishi, Hiroyuki., 川西, 裕幸. Tōkyō: Bōndejitaru. (2009). ISBN 9784862460868. OCLC 676033295. https://www.worldcat.org/oclc/676033295 
  61. ^ 佐賀, 卓雄 (2013-12). “書評 Ferguson, Niall [2012, The Great Degeneration : 櫻井祐子訳『劣化国家』”]. 証券経済研究 (84): 103–108. ISSN 1342-1476. https://ci.nii.ac.jp/naid/40019935603. 
  62. ^ Yoshino, Kenji. (2011). A thousand times more fair : what Shakespeare's plays teach us about justice (1st ed ed.). New York: Ecco. ISBN 9780062087720. OCLC 768422437. https://www.worldcat.org/oclc/768422437 
  63. ^ Kaufman, Henry、佐藤, 隆三『カウフマンの警告』オータス研究所、1986年https://ci.nii.ac.jp/ncid/BN01234873 
  64. ^ Kaufman, Henry、伊豆村, 房一『カウフマンの証言 : ウォール街』東洋経済新報社、2001年https://ci.nii.ac.jp/ncid/BA51423424 
  65. ^ Eugene Kleiner Obituary”. ニューヨークタイムズ (2003年11月25日). 2014年12月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年12月7日閲覧。 “Died November 20, 2003 in Los Altos Hills, California, at the age of 80.”
  66. ^ Trapani, Francesco; 井上, 裕 (2006-11). “ブランドの研究 編集長インタビュー フランチェスコ・トラーパニ氏[ブルガリグループCEO 名声・規模で1位狙う”]. 日経ビジネス (1368): 66–68. https://ci.nii.ac.jp/naid/40015140862. 
  67. ^ “ブランドの研究 ブルガリ 目の肥えた顧客を囲う”. 日経ビジネス (1368): 62–65. (2006-11). https://ci.nii.ac.jp/naid/40015140861. 
  68. ^ 汪, 志平 (2001-9). “米国ビジネス・エンジェルの行動様式 : ベンチャーキャピタリストとの比較”. 経済と経営 32 (2). https://ci.nii.ac.jp/naid/110004041069. "引退企業家……新種エンジェルの代表者として、……Leonard Riggio (Barns & Noble)……などを挙げることができる。" 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

座標: 北緯40度43分48秒 西経73度59分42秒 / 北緯40.73000度 西経73.99500度 / 40.73000; -73.99500