高知大学

高知大学
高知大学朝倉キャンパス正門から望む
高知大学の位置(日本内)
高知大学
高知大学
大学設置 1949年
創立 1922年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人高知大学
本部所在地 高知県高知市曙町二丁目5番1号
北緯33度32分59.7秒 東経133度29分13.9秒 / 北緯33.549917度 東経133.487194度 / 33.549917; 133.487194座標: 北緯33度32分59.7秒 東経133度29分13.9秒 / 北緯33.549917度 東経133.487194度 / 33.549917; 133.487194
キャンパス 朝倉キャンパス (高知市曙町)
岡豊キャンパス(南国市岡豊町小蓮)
物部キャンパス(南国市物部)
小津キャンパス(高知市小津町)
学部 人文社会科学部
教育学部
理工学部
医学部
農林海洋科学部
地域協働学部
研究科 総合人間自然科学研究科
連合農学研究科
ウェブサイト http://www.kochi-u.ac.jp/ ウィキデータを編集
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高知大学(こうち だいがく、英語: Kochi University)は、高知県高知市曙町二丁目5番1号に本部を置く日本国立大学1922年創立、1949年大学設置。略称は高大。

概観[編集]

大学全体[編集]

高知大学は、1922年(大正11年)設立の旧制高知高等学校などを母体として、1949年(昭和24年)に新制大学として成立した。現在では、6学部・1研究科(連合農学研究科を除く)・1プログラムを擁する大学になっている。

学部生:4,965名、大学院生:494名(連合農学研究科を除く)、計5,454名。2020年(令和2年)5月時点[1]

特徴[編集]

  • メインキャンパスの朝倉キャンパスは高知市街から西に5kmほどの位置にあるがJR四国土讃線とさでん交通伊野線2路線の駅が大学付近設置され、市街中心部からのアクセスが良い。また市街東に設置された岡豊(医学部)キャンパス、物部(農学部)キャンパスがそれぞれ朝倉キャンパスから20km程度離れるがいずれも公共交通で1時間程度で行き来が可能である。
  • 地域の特性上、高知県出身者が25%程に留まり、全国各地から入学者が集まる。北海道東北地方出身者こそ全学生の1%ほどであるが、関東、中部、九州沖縄地方出身者がそれぞれ全学生の5-10%程度を占め広い地域から入学生を集めている。
  • 農林海洋科学部は1949年(昭和24年)の新制大学発足時に設置された農学部(農学科農業工学科)を2016年に改組し設置された。戦前、高知県内には農林系高等教育機関は存在していなかったが、高知青年師範学校が農・林・水産の3実業学校教員を養成していた。これを母体に農林高等教育機関となろうとしていた一方で、四国総合大学構想で高知に農学部が構想されていた。結果、農学部設置のための運動が行われ、教官確保など京都大学農学部の全面支援で新制高知大学の農学部となった経緯がある。後に林学、農芸化学、水産学を増設し農林海洋科学部となった。
  • 理工学部は旧制高知高等学校に端を発する理学部を改組し2017年に設置された。工学部に一般に設置される機会、電気電子、土木、建築などの学問領域は設置されず現在も基礎科学系(理学部系)カリキュラムが組まれている。
  • 人文社会科学部は2016年に人文学部を改組し設置された。旧社会経済学科(2015年度入学生まで)を引き継ぎ現在も経済学の学位を授与するコースが設置されている。また学術、文学の学位を授与するコースも設置されている。

沿革[編集]

年表[編集]

  • 1922年(大正11年) - 旧制高知高等学校設立
  • 1943年(昭和18年) - 高知師範学校設立
  • 1944年(昭和19年) - 高知青年師範学校設立
  • 1949年(昭和24年) - 旧制高知高等学校・高知師範学校・高知青年師範学校を母体として、新制高知大学が発足。文理学部・教育学部・農学部を設置
  • 1976年(昭和51年) - 高知医科大学設立(なお、事務局は1978年まで高知大学内に置かれた)
  • 1977年(昭和52年) - 文理学部を人文学部・理学部に改組
  • 2003年平成15年) - 高知大学と高知医科大学が統合
  • 2004年(平成16年) - 法改正により国立大学法人へ移行
  • 2015年(平成27年)4月1日 - 地域協働学部を設置[2]
  • 2016年(平成28年)4月1日 - 人文学部を人文社会科学部に、農学部を農林海洋科学部に改組
  • 2017年(平成29年)4月1日 - 理学部を理工学部に改組

基礎データ[編集]

所在地[編集]

全ての座標を示した地図 - OSM
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象徴[編集]

学章
2003年、高知大学と高知医科大学が統合した際に、一般公募により制定した。高知 (Kochi) のKと大学 (University) のUを組み合わせ、太平洋と若者の可能性などを青色を基調としたデザインで表現している[3]
学歌
(作詞:岡部剛機 作曲:町田育弥)
歌詞や楽譜は、高知大学公式サイト上に公開されている[4]

教育および研究[編集]

組織[編集]

学部[編集]

朝倉キャンパス理工学部2号館
  • 地域協働学部(朝倉キャンパス)-2015年度(平成27年度)に設置
    • 地域協働学科[注釈 1]
      学生は1年次から4年次まで、県内各地でフィールドワークを実施。地域コミュニティの再生、商店街の活性化、地場産品を生かした商品開発など、学生自らが企画を練り上げ、地域住民と協働して実行する。
  • 人文学部(朝倉キャンパス)-2016年度(平成28年度)に募集停止
    1977年(昭和52年)に文理学部分離改組により設置(文学科経済学科)された。1992年(平成4年)に文学科を改組して、人文学科を設置。1998年(平成10年)に全学科を再編して現在は3学科となっている。各学科にはコースが設置されている
    • 人間文化学科
      • 人間基礎論コース
      • 地域変動論コース
      • 言語表象論コース
      • 注:コースに分かれるのは2年次
    • 国際社会コミュニケーション学科
      • 分野プログラム
        • 言語・コミュニケーション研究プログラム
        • 総合文化研究プログラム
        • グローバル社会研究プログラム
      • 地域プログラム
        • ヨーロッパ地域研究プログラム
        • 南北アメリカ地域研究プログラム
        • アジア・オセアニア地域研究プログラム
      • 注:2009年度(平成21年度)から国際コミュニケーションコースと国際社会交流論コースを廃止し、プログラム制を導入。プログラムとは科目群を意味する。
    • 社会経済学科
      • 総合地域政策コース
      • 経済企業情報コース
      • 注:コースに分かれるのは2年次の2学期
  • 教育学部(朝倉キャンパス)
    1949年(昭和24年)の新制大学発足に合わせ設置(小学校教員養成課程、中学校教員養成課程、総合科学課程)された。1964年(昭和39年)に養護学校教員養成課程、1965年(昭和40年)に教育学部特別教科(保健体育)教員養成課程、1967年(昭和42年)に教育学部特別教科(美術・工芸)教員養成課程を設置。1998年(平成10年)に全課程を改組し、学校教育教員養成課程、生涯教育課程を設置した。2015年度(平成27年度)には、学校教育教員養成課程に幼児教育コースを新設する一方、生涯教育課程の募集を停止[注釈 3]した。
  • 理学部(朝倉キャンパス)-2017年度(平成29年度)に募集停止
    1977年(昭和52年)に文理学部分離改組により設置された。当初は数学科、物理学科、化学科、生物学科、地学科の5学科だったが1990年(平成2年)に情報科学科を設置して6学科となる。1998年(平成10年)、全学科を改組し、数理情報科学科、物質科学科、自然環境科学科を設置。各学科にはコースが設置された。2007年(平成19年)、理学科、応用理学科の2学科に改組。ただし、2007年度(平成19年度)以降の入学生に限っては、2年次でのコース分属と同時に学科分けを行うため、入学時には特定の学科には属していない。2017年度に理工学部に改組。
  • 理工学部 - 2017年度(平成29年度)に設置
    • 数学物理学科
      • 数学コース
      • 物理科学コース
    • 情報科学科
    • 生物科学科
    • 化学生命理工学科
    • 地球環境防災学科
岡豊キャンパス
  • 農林海洋科学部(物部キャンパス)- 2016年度(平成28年度)に設置
    • 農林資源環境科学科[注釈 6]
      • 暖地農学領域
        • 蔬菜園芸学・循環型農業生産/果樹園芸学/農業経営学、農業経済学/農山村社会学、環境人類学/植物育種学/花卉園芸学、 植物環境工学/作物栽培生理学、環境学/施設生産システム学/家畜繁殖学、家畜飼養学
      • 自然環境学領域
        • 節足動物の生態学/農業気象学/化学生態学、植物生理学/生物多様性管理学/植物資源機能科学
      • 森林科学領域
      • 生産環境管理学領域
        • 水環境工学/食料生産プロセス学/施設工学/地理情報科学/水資源工学/土地保全学/流域水工学
    • 農芸化学科[注釈 7]
    • 海洋資源科学科
      • 海洋生物生産学コース
      • 海底資源環境学コース
      • 海洋生命科学コース
農林海洋科学部附属暖地フィールドサイエンス教育研究センター南国フィールド(農林海洋科学部附属農場)
  • 土佐さきがけプログラム
    従来の学部・学科から独立した、分野横断型の人材を育成する独自の教育プログラムで、2012年度(平成24年度)にグリーンサイエンス人材育成コース、国際人材育成コース、スポーツ人材育成コースでスタート。2013年度(平成25年度)には生命・環境人材育成コースを開設。2020年度入試から完全に募集停止となる。[5]
    • グリーンサイエンス人材育成コース(修士課程を含む6年一貫コース)
    • 国際人材育成コース
    • スポーツ人材育成コース{副専攻。学生は人文学部、理学部、教育学部(生涯教育課程スポーツ科学コースを除く)に所属}
    • 生命・環境人材育成コース

研究科[編集]

  • 総合人間自然科学研究科
    2008年度(平成20年度)から、従来6研究科に分離していた組織を統合し、日本の国立大学として初めて文理統合型の大学院を開設した。
    • 人文社会科学専攻(修士課程)
      • 2014年度(平成26年度)入学生以降[注釈 16]
        • 人間科学研究コース
          領域:人間学、地域文化、言語文化
        • グローバル社会研究コース
          領域:言語コミュニケーション、比較社会文化
        • 社会科学研究コース
          領域:法律政治、経済理論、経済政策、企業経営
      • 2013年度(平成25年度)入学生まで[注釈 17]
        • 地域・日本研究コース
          領域:比較日本文化論、日本社会構造論
        • 国際交流研究コース
          領域:異文化交流論、社会経済交流論
        • 人間学研究コース
          領域:思想行動論、文化表象論
    • 教育学専攻[注釈 18](修士課程)
      • 学校教育コース
        • 分野:教育学、心理学
      • 特別支援教育コース
        • 分野:特別支援教育
      • 授業実践コース
        • 分野:国語教育、社会科教育、数学教育、理科教育、音楽教育、美術教育、保健体育、技術教育、家政教育、英語教育、教育方法
    • 地域協働学専攻(修士課程)[6]
    • 理学専攻[注釈 18](修士課程)
      • 理学コース
        • 分野:数学、物理科学、生物科学、地球科学
      • 応用理学コース
        • 分野:情報科学、応用化学、海洋生命・分子工学、災害科学
      • 連携分野
    • 医科学専攻(修士課程、医学部出身以外の学生が対象)
    • 看護学専攻[注釈 24](修士課程)
      • 看護学コース
    • 農学専攻(修士課程)
    • 教職実践高度化専攻(専門職学位課程)
    • 応用自然科学専攻(博士課程)
    • 医学専攻(4年制博士課程)
    • 黒潮圏総合科学専攻(博士課程)
  • 連合農学研究科[注釈 33]
    1985年(昭和60年)、高知大学、香川大学及び愛媛大学の協力による愛媛大学大学院連合農学研究科(後期3年博士課程)として設置される。
    • 生物資源生産学専攻
      • 生物資源生産科学連合講座
        植物生産学分野、施設生産学分野、動物生産学分野、農業経営学分野
      • 海洋深層水科学連携講座(高知県海洋深層水研究所との連携講座)
    • 生物資源利用学専攻
      • 生物資源利用科学連合講座
        食糧科学分野、資源科学分野
    • 生物環境保全学専攻
      • 生物環境保全科学連合講座
        土地管理学分野、生産環境学分野

なお、2007年度(平成19年度)以前は以下の6研究科が存在した。

  • 人文社会科学研究科
    1999年(平成11年)に設置された。
    • 人文社会科学専攻
  • 教育学研究科
    1996年(平成8年)に設置された。
    • 学校教育専攻
    • 教科教育専攻
  • 理学研究科
    1985年(昭和60年)に修士課程のみの研究科として設置。当初は数学専攻、物理学専攻、化学専攻、生物学専攻、地学専攻だったが、1994年(平成6年)に情報科学専攻を増設する。2002年(平成14年)に改組し、理学研究科博士課程を設置する。
前期課程
  • 数理情報科学専攻
  • 物質科学専攻
  • 自然環境科学専攻
後期課程
  • 応用理学専攻
修士課程
  • 医科学専攻
  • 看護学専攻
博士課程
  • 生命医学系専攻
  • 神経科学系専攻
  • 社会医学系専攻
  • 農学研究科
    1968年(昭和43年)に設置(暖地農学専攻、林学専攻、農芸化学専攻、農業工学専攻)。1969年(昭和44年)、栽培漁業学専攻増設。1996年(平成8年)に専攻の名称を変更して現在に至る。
    • 暖地農学専攻
    • 森林科学専攻
    • 栽培漁業学専攻
    • 生産環境工学専攻
    • 生物資源科学専攻
  • 黒潮圏海洋科学研究科
    2004年(平成16年)、高知大学初の独立研究科として発足。専攻ではなく講座を設置する。
    • 流域圏資源科学講座
    • 流域圏環境科学講座
    • 海洋健康医科学講座

教育研究部[編集]

教員組織を掲載。系、部門などの構成は、2015年度(平成27年度)版の大学概要による。

  • 人文社会科学系
    • 人文社会科学部門
    • 教育学部門
  • 自然科学系
    • 理学部門
    • 農学部門
  • 医療学系
    • 基礎医学部門
    • 連携医学部門
    • 臨床医学部門
    • 医学教育部門
    • 看護学部門
  • 総合科学系
    • 黒潮圏科学部門
    • 地域協働教育学部門
    • 生命環境医学部門
    • 複合領域科学部門
  • 研究拠点

附属機関[編集]

  • 全国共同利用・共同研究拠点
    • 海洋コア総合研究センター
  • 学内共同教育研究施設
    • 大学教育創造センター
    • アドミッションセンター
    • 学生総合支援センター
    • 教師教育センター
    • 希望創発センター
    • 総合研究センター[注釈 34]
      • 海洋部門
      • 生命・機能物質部門
    • 次世代地域創造センター
      • 地域サステナビリティ部門
      • 地域イノベーション部門
    • 国際連携推進センター
      • 国際プロジェクト部門
      • 国際連携教育部門
  • 学術基盤情報図書館[注釈 35]-蔵書は約74万冊、メディアホールを併設。
    • 中央館(朝倉キャンパス)-通称:メディアの森
    • 物部分館(物部キャンパス)
    • 医学部分館(岡豊キャンパス)
  • 保健管理センター[注釈 36]
  • 防災推進センター
学部附属機関[編集]
  • 理工学部
    • 附属高知地震観測所
    • 附属水熱科学実験所
  • 医学部
    • 附属病院
    • 附属医学情報センター
    • 附属システム糖鎖生物学教育研究センター
    • 附属先端医療学推進センター
    • 附属光線医療センター
  • 農林海洋科学部
    • 附属暖地フィールドサイエンス教育研究センター
      • 南国フィールド(附属農場)
      • 嶺北フィールド(附属演習林

対外関係[編集]

希望創発センター[編集]

高知県を含む地方圏において深刻な少子高齢化過疎などへの対応について、産学官連携で研究・教育を行うため開設[7]

国内・学術交流等協定校[編集]

  • 放送大学学園と単位互換協定を結んでおり、放送大学で取得した単位を卒業に要する単位として認定することができるなど多様な学習の機会が提供されている[8]

産官学連携協定[編集]

大学発ベンチャー企業[編集]

国際・学術交流等協定校[編集]

アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国

カナダの旗 カナダ

大韓民国の旗 韓国

中華人民共和国の旗 中国

中華民国の旗 台湾中華民国

マレーシアの旗 マレーシア

タイ王国の旗 タイ

インドネシアの旗 インドネシア

インドの旗 インド

フィリピンの旗 フィリピン

 ベトナム

オーストラリアの旗 オーストラリア

 スウェーデン

 チェコ

メキシコの旗 メキシコ

 チリ

部局間学術交流等協定校・機関[編集]

大韓民国の旗 韓国

中華人民共和国の旗 中国

フィリピンの旗 フィリピン

タイ王国の旗 タイ

インドネシアの旗 インドネシア

ボリビアの旗 ボリビア

大学関係者と組織[編集]

大学関係者一覧[編集]

施設[編集]

学生寮[編集]

  • 高知大学南溟寮 - 男子寮、朝倉キャンパス
  • 高知大学かつら寮 - 女子寮、朝倉キャンパス
  • 高知大学ときわ寮 - 女子寮、朝倉キャンパス
  • 高知大学日章寮 - 男子寮、物部キャンパス

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 地域協働学部履修案内[1]によると、専門科目の選択科目は、「地域協働マネジメント分野」「地域産業分野」「地域生活分野」の3分野を設けている。また、選択必修科目は「6次産業化人」「産業の地域協働リーダー」「行政の地域協働リーダー」「生活・文化の地域協働リーダー」のうち、どの人材像を目指すかによって、履修すべき科目の指定がある。
  2. ^ 2016年(平成28年)入学生用の大学案内[2]によると、入試はコースごとに実施。2年次にプログラムを選択する。
  3. ^ 教育学部の定員の一部は地域協働学部に振り替えられ、生涯学習課程の教員の一部は地域協働学部の授業を担当する。
  4. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要[3]によると、講座には、解剖学病理学生理学生化学遺伝子機能解析学生態分子構造学薬理学微生物学寄生虫学免疫学法医学医療学予防医学地域医療学分野、医療管理学分野)、病態情報診断学放射線医学麻酔科学集中治療医学消化器内科学内分泌代謝腎臓内科学血液・呼吸器内科学老年病・循環器・神経内科学皮膚科学小児思春期医学産科婦人科学神経精神科学外科学外科1、外科2、臨床腫瘍低侵襲治療学)、整形外科泌尿器科学眼科学耳鼻咽喉科学脳神経外科学歯科口腔外科家庭医療学(寄附講座)、災害・救急医療学(寄附講座)がある。
  5. ^ 2015年度版(平成27年度)の大学概要によると、講座には、基礎看護学臨床看護学地域看護学がある。
  6. ^ 2016年度(平成28年度)入学生用の大学案内によると、2年次後半に4領域の中から主専攻、副専攻を一つずつ選ぶ。
  7. ^ 2016年度(平成28年度)入学生用の大学案内によると、生物環境化学、動植物健康化学、微生物化学という3つの科目群を設けている。
  8. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、作物学育種学蔬菜花卉園芸学果樹園芸学農業経営学農産施設工学がある。
  9. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、水族生態学水族環境学水族病理学水族利用学水族栄養学がある。
  10. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、土壌環境学食物栄養分子生理学生物資源利用学応用生物化学応用微生物学がある。
  11. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、植物生育環境学応用微生物学生理活性物質化学植物工学動物生殖工学がある。
  12. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、昆虫学植物環境システム学山地保全学食料生産プロセス学生物多様性管理学気象環境学昆虫生態学生理活性物質化学がある。
  13. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、土地保全学施設工学地盤防災学防災水工学水環境工学流域水工学がある。
  14. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、林業工学森林計測学森林経営学木材理学木材化学造林学がある。
  15. ^ 2015年度(平成27年度)版の大学概要によると、分野には、水族栄養学沿岸環境学造林学地理空間情報学土壌生態学資源機能学農山漁村地域研究、国際支援学がある。
  16. ^ コース、領域の構成は、2015年度(平成27年度)版の大学概要による。
  17. ^ コース、領域の構成は、2013年度(平成25年度)版の大学概要[4]による。
  18. ^ a b コース、分野の構成は、2015年度(平成27年度)版の大学概要による。
  19. ^ 海洋研究開発機構と連携。
  20. ^ 牧野植物園と連携。
  21. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項[5]によると、研究指導教員の所属講座等は、遺伝子機能解析学、生体分子構造学、分子細胞生物学(黒潮圏科学部門)、解剖学、医療学(医療管理学分野)、生理学、生化学、免疫学、微生物学、薬理学、病理学、医療学(予防医学・地域医療学分野)、法医学、消化器内科学、内分泌代謝・腎臓内科学、血液・呼吸器内科学、老年病・循環器・神経内科学、小児思春期医学、神経精神科学、皮膚科学、放射線医学、病態情報診断学、外科学(外科1)、外科学(外科2)、麻酔科学・集中治療医学、産科婦人科学、整形外科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、脳神経外科学、泌尿器科学、歯科口腔外科学、総合研究センター(分子生物学)、医療学(予防医学・地域医療学分野)、薬剤部、寄生虫学である。
  22. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項によると、研究指導教員の所属講座等は、医学情報センターである。
  23. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項によると、研究指導教員の所属講座等は、医療学(予防医学・地域医療学分野)である。
  24. ^ 2016年(平成28年)4月入学生用の学生募集要項[6]によると、看護教育・看護管理学分野、母子看護学分野(母子看護学課程、実践助産学課程)、成人・老人看護学分野がある。なお、2014年度(平成26年度)版の大学概要には、領域、分野の記載はない。
  25. ^ 2015年(平成27年)10月および2016年(平成28年)4月入学生用の学生募集要項[7]によると、海底資源科学分野、海洋物質科学分野、多様性生物学分野がある。
  26. ^ 2015年(平成27年)10月および2016年(平成28年)4月入学生用の学生募集要項によると、水熱無機機能科学分野、有機物質創成科学分野、生命情報相関科学分野、量子物質機能科学分野がある。
  27. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項[8]によると、研究指導教員の所属講座等は、解剖学、病理学、生理学、生化学、遺伝子機能解析学、生体分子構造学、薬理学、微生物学、免疫学、総合研究センター(分子生物学)、寄生虫学、地域看護学である。
  28. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項によると、研究指導教員の所属講座等は、消化器内科学、内分泌代謝・腎臓内科学、血液・呼吸器内科学、老年病・循環器・神経内科学、皮膚科学、脳神経外科学、小児思春期医学、神経精神科学、整形外科学、産科婦人科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、歯科口腔外科学、麻酔科学・集中治療医学、放射線医学、外科学(外科1)、外科学(外科2)、泌尿器科学、病態情報診断学、医療学(予防医学・地域医療学分野)、法医学、薬剤部、医療学(医療管理学分野)である。
  29. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項によると、研究指導教員の所属講座等は、医学情報センター、基礎看護学(保健医療情報学)である。
  30. ^ 2016年(平成28年)入学生用の学生募集要項によると、研究指導教員の所属講座等は、神経精神科学、小児思春期医学である。
  31. ^ 2015年(平成27年)10月入学生および2016年(平成28年)4月入学生用の学生募集要項[9]によると、流域圏資源科学領域(生物資源生産分野、生物構造機能分野、鯨類資源生態系分野)、流域圏環境科学領域(環境保全分野、環境変動・社会分野)、海洋健康医科学領域(海洋健康医科学分野)、人間科学領域があるとされる。なお、2015年度(平成27年度)版の大学概要には、領域、分野の記載はない。
  32. ^ 2015年(平成27年)10月入学生および2016年(平成28年)4月入学生用の学生募集要項によると、人間科学領域(人間科学分野)があるとされる。なお、2015年度(平成27年度)版の大学概要には、領域、分野の記載はない。
  33. ^ 講座、分野の構成は、2015年度(平成27年度)版の大学概要による。
  34. ^ 海洋生物研究教育施設、実験実習機器施設、RI実験施設、動物実験施設、遺伝子実験施設がある。
  35. ^ 附属図書館と学術情報処理センターを統合して設置。
  36. ^ 朝倉キャンパスにあるが、医学部分室、農学部保健相談室もある。

出典[編集]

  1. ^ http://www.kochi-u.ac.jp/_files/00020572/2012p34-37.pdf (PDF, 国立大学法人高知大学広報室『国立大学法人高知大学概要2012』34-37頁)
  2. ^ 上野宏人、岩間理紀(2015年4月2日). “新年度スタート:気持ち新たに”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  3. ^ http://compe.japandesign.ne.jp/report/kochi-u/
  4. ^ 高知大学学歌
  5. ^ 平成 32 年度入試における変更事項について (土佐さきがけプログラム)” (PDF). 2019年6月12日閲覧。
  6. ^ 大学院紹介 - 高知大学 地域協働学部”. 高知大学 地域協働学部 - Just another WordPress site (2021年7月5日). 2023年10月12日閲覧。
  7. ^ 希望創発センター(2018年6月7日閲覧)。
  8. ^ 放送大学 平成28年度 単位互換案内
  9. ^ 「井上石灰工業と研究などで連携 高知大」『日本経済新聞』朝刊2018年5月16日(四国経済面)2018年6月9日閲覧。
  10. ^ 国立大学法人高知大学と旭食品株式会社との包括的連携協力に関する協定書調印式を挙行高知大学(2018年8月22日)2018年8月23日閲覧。
  11. ^ 「次世代施設園芸、農研機構と協定 高知県・県内3大学」『日本経済新聞』朝刊2019年2月1日(四国経済面)2019年2月27日閲覧。

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