清滝信宏

清滝 信宏
ニューケインジアン
生誕 (1955-06-24) 1955年6月24日(68歳)
国籍 日本の旗 日本 
研究機関 プリンストン大学
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス
研究分野 マクロ経済学
母校 ハーバード大学(MA、Ph.D. 1985)
東京大学(B.A. 1978)
博士課程
指導教員
オリヴィエ・ブランチャード
影響を
受けた人物
宇沢弘文
実績 清滝=ムーアモデル英語版
受賞 1997 中原賞
1999 ユルヨ・ヨハンソン賞
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清滝 信宏(きよたき のぶひろ、1955年昭和30年)6月24日[1] - )は、日本経済学者プリンストン大学教授。専門はマクロ経済学大阪府出身[1]

ニューケインジアンであり、マクロ経済学ミクロ的基礎付け英語版を行っている。経済に対する小さなショックが生産性低下の循環を引き起こすメカニズムを示した「清滝=ムーアモデル英語版」を構築したことで知られており、トムソン・ロイター引用栄誉賞を受賞するなど、ノーベル経済学賞の有力な候補の一人として注目されている[2][3][4]

経歴[編集]

東京教育大学附属高等学校(現・筑波大学附属高等学校)卒業。東京大学教養学部文科3類から東京大学経済学部へ進学し宇沢弘文ゼミに所属[5]。ゼミの同期生には、宮川努がいた[5]1978年に東京大学経済学部卒業。ハーバード大学大学院修士課程修了、1985年にハーバード大学大学院博士課程修了。ハーバード大学から経済学のPh.D.を取得した。

ウィスコンシン大学で6年間助教授を務め、ミネソタ大学で6年間准教授として教鞭を執る。その後渡英しロンドン・スクール・オブ・エコノミクス (LSE) で10年間教鞭をとった後、2006年プリンストン大学に移籍した。プリンストン大学に移籍後もLSEには客員教授として在籍し、2010年はLSEでマクロ経済学の講義等を行っている。

人物[編集]

生家の清滝家は、大阪府池田市に本店を置いていた池田銀行(現・池田泉州銀行)創業家である。父清滝一也は元池田銀行頭取で[5]、内外除虫菊社長上山薫の長男、元池田銀行頭取清滝幸次郎の長女の婿である[6]

研究[編集]

主張[編集]

デフレ[編集]

2011年4月の時点で、日銀に対して「もっとデフレ対策に力を注いでほしい」と不満を持っていた。

インフレを起こすのは論外ですが、デフレが続くのもやはり良くありません。デフレを止めるために、国債だけではなく、ETF(上場投資信託)やREIT(リート=不動産投資信託)をなど、実物資産をもっと買ってもよいと思います。(中略)名目賃金が過去20年、ほとんど上昇していないというのは言語道断でしょう。(中略)せめて毎年1~2%程度の賃金上昇を維持するような政策運営をしてほしいところです。 — 清滝信宏、懸念は財政、金融政策で名目賃金の上昇を- 日経ビジネスオンライン、2011年4月11日

マイナス金利政策[編集]

2016年2月に日銀が導入したマイナス金利政策に関して、短期的には「デフレに戻る危険があったので、たぶんそれは正しかった」が、長期的には「本来は、投資を続けるべきでない分野とか、あんまり投資すべきでない分野に資金が行くのが〔……〕大きな弊害」になると述べている[11]

TPP[編集]

TPPについて、「最終製品になるまで国境を複数回またぐ中間財の貿易が比重を増しているため、関税撤廃を進める環太平洋連携協定(TPP)に加盟しない場合、世界貿易の輪から取り残される」と述べている[3]

年表[編集]

受賞歴[編集]

所属学会[編集]

著書[編集]

学術論文[編集]

脚注・出典[編集]

  1. ^ a b 清滝信宏(きよたき のぶひろ)とは”. デジタル版 日本人名大辞典+Plus. 2015年10月24日閲覧。
  2. ^ 混迷深める世界経済 今年のノーベル経済学賞は誰に”. 日本経済新聞 (2011年10月2日). 2015年10月24日閲覧。
  3. ^ a b 清滝米大教授が首相に物価2%達成可能と指摘、政策を進言”. Reuters (2014年5月28日). 2015年10月24日閲覧。
  4. ^ a b Thomson-Reuters list of 'citation laureates' in economics”. 2015年8月20日閲覧。
  5. ^ a b c 日本人初の経済学賞持ち越し 米の清滝教授、有力候補に”. 朝日新聞 (2010年10月13日). 2015年10月24日閲覧。
  6. ^ 『大衆人事録 第二十三版 西日本編』広瀬弘、帝国秘密探偵社、1963年8月10日、う167頁、き324頁。
  7. ^ Blanchard & Kiyotaki 1987.
  8. ^ Kiyotaki & Wright 1989.
  9. ^ Kiyotaki & Moore 1997.
  10. ^ Kiyotaki, Matsui & Matsuyama 1993b.
  11. ^ ノーベル賞候補に聞く 次の“危機”と“備え””. 2021年5月20日閲覧。
  12. ^ 1997年度中原賞受賞者”. 2015年8月20日閲覧。
  13. ^ Press Release Announcing the Second Ross Prize: Economics Scholars Nobuhiro Kiyotaki and John Moore Recognized” (英語). FARFE (Foundation for the Advancement of Research in Financial Economics) (2010年12月10日). 2015年1月20日閲覧。
  14. ^ 19 January 2015: BdF - TSE Prize Ceremony in Monetary Economics and Finance.” (英語). Toulouse School of Economics (2015年). 2015年1月20日閲覧。
  15. ^ “Prof. Kiyotaki @PrincetonUPress awarded ...” (英語). TSE公式Twitterアカウント @TSEinfo による 2015年1月19日 のツイート. 2015年1月20日閲覧。
  16. ^ 令和2年度 文化功労者”. 文部科学省 (2020年11月3日). 2020年11月9日閲覧。
  17. ^ a b c C.V.” (PDF). 2015年10月26日閲覧。

外部リンク[編集]