日本テレビネットワーク協議会

NNSのロゴ

日本テレビネットワーク協議会（にほんテレビネットワークきょうぎかい、英: Nippon Television Network System、略称：NNS）は、日本テレビ（日テレ、NTV）をキー局とする日本の民放テレビ番組供給組織。

日本ニュースネットワーク（NNN）と合わせて日本テレビ系列（日テレ系列、NTV系列）ともいう。

概説[編集]

この項目では色を扱っています。閲覧環境によっては、色が適切に表示されていない場合があります。
NNS系列のリモコンキーID地図

NNSは主に番組の相互供給を目的に組織されたネットワークである。ニュース供給のネットワークは、別組織の日本ニュースネットワーク (NNN)が担っている。

NNSは、フジテレビ（CX）をキー局とするフジネットワーク（FNS）の発足から3年後の1972年6月14日に発足した[1]。しかし、FNSに比べてテレビ番組などにおいても「NNS」の名称が使われることは極めて少ない。

「NNS」を使用した数少ない実例として、『全民放電波広告料金表』（放送広告代理店中央連盟）の1978年版に掲載の日本テレビ出稿の全面広告がある。内容は「日本テレビが誇る大ネットワーク、全国ニュースのNNN（日本ニュースネットワーク）、力の結集NNS（日本テレビ・ネットワーク・システム）」の見出しと、どちらか一方を含む当時の加盟局（NNNオブザーバー加盟扱いのテレビ熊本を含む）の地図型一覧で、「NNS」のロゴは「NNN」と似たデザイン（SはNを反転させて横にした様な形態）が使われていた。

現時点において、29局が加盟している。なお、NNSに加盟している局は全てNNNにも加盟しているが、テレビ宮崎（UMK）のみNNNには加盟しているものの、NNSには加盟していない。

基幹局は日本テレビ、札幌テレビ、ミヤギテレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送の7局で構成されていて、全てテレビ単営局である[注 1]。

NNS（NNN）加盟局のうち、札幌テレビ、静岡第一テレビ、中京テレビ、読売テレビ、広島テレビ、福岡放送、長崎国際テレビ、くまもと県民テレビの8局は、日本テレビの放送持株会社「日本テレビホールディングス」の持分法適用関連会社（関連局）である[2]。

加盟局は全国高等学校サッカー選手権大会の主催団体である「民間放送43社」を構成するメンバーとなっている（残りの14社はTOKYO MXを除く全国独立放送協議会加盟12局とNNS非加盟の宮崎放送・沖縄テレビ）。

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日本テレビを始めとして「4」が多いが、RAB・KNB・JRT・NKTが「1」、STV・FBSが「5」、FBCが「7」、ytvが「10」である。

歴史[編集]

1951年9月に正力松太郎によって日本テレビ放送網構想が公表され、日本各地に直営局を持つ放送・通信網が想定されていた（正力構想）[3]。しかし、マイクロ回線を専用線として貸し出す方針を示していた電電公社や、テレビ事業への進出を検討していた新聞業界の反対（新聞社69社の反対声明）などもあり頓挫した[3]。

1957年10月22日に民間放送34社36局に一斉予備免許が交付され、地方に次々と民放テレビ局が開局すると日本テレビとラジオ東京（1960年以降はTBS）2社を中心とするステーションネットが形成されることになった[3]。このネットワークを拡大・強化させたイベントが1959年4月10日の「皇太子ご成婚パレード」で、民間テレビ各社はラジオ東京系列と日本テレビ系列の2つに分かれて中継を行い、日本テレビの中継には13社が参加した[3]。

加盟局[編集]

現在の加盟局[編集]

この表は、地域や都道府県の配列に際し、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

  • ■ - ラテ兼営局
  • □ - TV単営局であるがラジオ局を子会社・関連会社に持つ局
放送対象地域 略称/ID 社名 開局日又は
テレビ放送開始日		 NNS加盟日 備考 記号
北海道 STV 5 札幌テレビ放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 基幹局。 □[注 2]
青森県 RAB 1 青森放送 1959年10月1日 1972年6月14日発足時 [注 3] ■
岩手県 TVI 4 テレビ岩手 1969年12月1日 1974年9月10日[4] [注 4] □[注 5]
宮城県 MMT 4 宮城テレビ放送 1970年10月1日 1974年9月10日[4] 基幹局。[注 6]
秋田県 ABS 4 秋田放送 1960年4月1日 1972年6月14日発足時 ■
山形県 YBC 4 山形放送 1960年4月1日 1972年6月14日発足時 [注 7] ■
福島県 FCT 4 福島中央テレビ 1970年4月1日 1974年9月10日[4] [注 8]
関東広域圏 NTV 4 日本テレビ放送網 1953年8月28日 1972年6月14日発足時 キー局、基幹局。 □[注 9]
山梨県 YBS 4 山梨放送 1959年12月20日 1972年6月14日発足時 ■
新潟県 TeNY 4 テレビ新潟放送網 1981年4月1日
長野県 TSB 4 テレビ信州 1980年10月1日 1991年4月1日 [注 10]
静岡県 SDT 4 静岡第一テレビ 1979年7月1日 [注 11]
富山県 KNB 1 北日本放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 ■
石川県 KTK 4 テレビ金沢 1990年4月1日
福井県 FBC 7 福井放送 1960年6月1日 1972年6月14日発足時 ANN（サブ）とのクロスネット局[注 12]。 ■
中京広域圏 CTV 4 中京テレビ放送 1969年4月1日 1973年4月1日[5] 基幹局。
近畿広域圏 ytv 10 讀賣テレビ放送 1958年8月28日 1972年6月14日発足時 準キー局、基幹局。
鳥取県 NKT 1 日本海テレビジョン放送 1959年3月3日 1972年6月14日発足時 1972年9月30日まで鳥取県のみが放送対象地域。
島根県
広島県 HTV 4 広島テレビ放送 1962年9月1日 1972年6月14日発足時 基幹局。[注 13]
山口県 KRY 4 山口放送 1959年10月1日 1972年6月14日発足時 [注 14] ■
徳島県 JRT 1 四国放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 [注 16] ■
香川県 RNC 4 西日本放送 1958年7月1日 1972年6月14日発足時 1983年3月31日まで香川県のみが放送対象地域。 ■[注 17]
岡山県
愛媛県 RNB 4 南海放送 1958年12月1日 1972年6月14日発足時 ■
高知県 RKC 4 高知放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 ■
福岡県 FBS 5 福岡放送 1969年4月1日 1972年6月14日発足時 基幹局。[注 18][注 19]
長崎県 NIB 4 長崎国際テレビ 1991年4月1日
熊本県 KKT 4 熊本県民テレビ 1982年4月1日
大分県 TOS 4 テレビ大分 1970年4月1日 1975年5月[5] FNN/FNSとのクロスネット局[注 20]。
鹿児島県 KYT 4 鹿児島讀賣テレビ 1994年4月1日

過去の加盟局[編集]

放送対象地域 略称 社名 NNS加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の所属系列
新潟県 NST NST新潟総合テレビ 1972年6月14日発足 - 1981年3月31日 当時（NNS加盟期間中）の社名は「新潟総合テレビ」。
テレビ新潟開局のため脱退[注 21]。		 FNN/FNS
中京広域圏 NBN 名古屋テレビ放送 1972年6月14日発足 - 1973年3月31日 当時（NNS加盟期間中）の社名は「名古屋放送」（通称：名古屋テレビ）。
系列整理により脱退。		 ANN
鹿児島県 KTS 鹿児島テレビ放送 1975年5月[5] - 1994年3月31日 鹿児島読売テレビ開局のため脱退[注 22]。 FNN/FNS

過去および現在の主な非加盟局[編集]

※NNNには加盟している（または過去に加盟していた）一方で、NNSには加盟していない（または加盟しなかった）主な局および、加盟の可能性があったものの結局加盟しなかった主な局をあげる。
放送対象地域 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の所属系列
静岡県 SATV 静岡朝日テレビ 当時（NNN加盟期間中）の社名は「静岡県民放送」（愛称：静岡けんみんテレビ、略称：SKT）[注 23]。
一般番組供給ネットワークはANNの一般番組供給部門のみ加盟。		 ANN
島根県
鳥取県[注 24]		 TSK 山陰中央テレビジョン放送 TSKの開局に深く関わった山陰中央新報（開局当時は「島根新聞」）が読売新聞と親密であったため、当初は日本テレビ系列での開局を希望していたが、既に日本海テレビ（当時は鳥取県域局）が日本テレビ系の番組を押さえていたこともあり、将来的に鳥取県との相互乗り入れを行うことを考慮し、フジテレビ系列フルネットとして開局したため（なお、開局当時はNNS未発足）。 FNN/FNS
高知県 KUTV テレビ高知 高知放送が日本テレビとの関係が悪化し、同局は社内でTBS系列局 (JNN) へのネットチェンジが検討された。その際、高知放送から譲り受ける形で、テレビ高知に日本テレビ系列がフジテレビ系列（FNN/FNS）とのクロスネット局として移行する可能性があった[6]。 JNN
福岡県
（開局順）		 TNC テレビ西日本 1964年10月1日に日本テレビ系列からフジテレビ系列にネットチェンジしたため（なお、当時はNNS未発足）。 FNN/FNS
KBC 九州朝日放送 テレビ西日本が日本テレビ系列からフジテレビ系列にネットチェンジした際、KBC社内では日本テレビと組む（事実上のテレビ西日本とのネット交換）ことも検討されたが、朝日新聞社サイドがKNBサイドに対し、NETとフルネットをするよう勧奨したことで、最終的に朝日新聞サイドがKBCの業績が低下した場合はNETに営業保証を行わせ、それでもKBCの業績が悪化した場合は朝日新聞社が責任を取ると約束したことで、NETフルネット化に踏み切ったため[7]（なお、当時はNNS未発足）。 ANN
長崎県 KTN テレビ長崎 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟。1969年4月1日開局 - 1990年9月30日の間はNNNにも加盟していた。[注 25] FNN/FNS
熊本県 TKU テレビ熊本 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟。1969年4月1日開局 - 1982年3月31日の間はNNNにもオブザーバー加盟していた。[注 26] FNN/FNS
宮崎県 UMK テレビ宮崎 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟。 FNN/FNS・NNN・ANN
鹿児島県 KKB 鹿児島放送 1978年の電波割り当ての段階では日本テレビ・フジテレビ・テレビ朝日の3局でのネット争いであったが、一本化調整は熊本県の決着がついてから着手することとされた[8]。その後、一本化調整と在京キー局3局（日本テレビ・フジテレビ・テレビ朝日）による協議の結果、1981年3月24日に熊本県の民放第3局を日本テレビ系列局（熊本県民テレビ）、鹿児島県の民放第3局をテレビ朝日系列局とし、また、熊本県第4局（テレビ朝日系列局）の早期開局に含みを持たせることが決定したため[9]。 ANN
沖縄県 OTV 沖縄テレビ放送 開局準備段階当時の沖縄はアメリカの統治下にあり、番組の購入は認めるが資本参加などの協力はしないという条件が日本テレビから提示されたため（当時はNNN/NNS発足前）[10]。
その後のNNN/NNS発足後も正式なクロスネット局としての加盟は実現しなかった。		 FNN/FNS

番組販売協力局[編集]

NNNには加盟しているが、NNSには加盟していない局[編集]

放送対象地域 略称 社名 ネットワーク 備考
宮崎県 UMK テレビ宮崎 フジテレビ系列（FNN・FNS）
日本テレビ系列（NNN）
テレビ朝日系列（ANN）
（クロスネット局）		 ニュースネットのNNNには加盟。その関係で一般番組の主な引き受け先である。

その他の局[編集]

  • ■ - ラテ兼営局
  • ★ - NNN・NNS系列との提携関係がある局
放送対象地域 略称 社名 ネットワーク 備考
大分県 OBS 大分放送■ TBS系列 フジテレビ系列（FNN・FNS）とのクロスネット局であるテレビ大分が枠の関係で放送できない一部の番組を放送[注 27]。
宮崎県 MRT 宮崎放送■ クロスネット局であるテレビ宮崎が枠の関係で放送できない一部の番組を放送[注 27]。
なお、全国高等学校サッカー選手権大会は宮崎県では宮崎放送が参加している。
沖縄県 OTV 沖縄テレビ放送★ フジテレビ系列 日本テレビ系列（NNN・NNS）局の無い沖縄県において、同系列や読売新聞系主催のイベントに参加もしており、イベントの特別番組やスポーツ中継の一部は日本テレビ系列局と同時ネットで行われる（『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』、『全国高等学校クイズ選手権』、『全国高等学校サッカー選手権大会』、『東京マラソン』など[注 28]）。
RBC 琉球放送■ TBS系列 フジテレビ系列（FNN・FNS）の沖縄テレビが枠の関係で放送できない一部の番組を放送[注 27]。

独立局との協力関係[編集]

関東地方の独立局の内下記の4局は、開局時から平成に入った数年間まで、NNSにオブザーバー加盟していた。現在はオブザーバー制度は無くなったが、NNN経由でニュース素材を流し合う[注 29] 関係があり、日本テレビ系列が主催している各種イベント（「全国高等学校サッカー選手権大会」など）の「各県予選」を主催し、全国大会の後援にも名を連ねる[注 30]。オリンピックの試合を日本テレビと同時放送した経験もある。

放送対象地域 略称 社名
群馬県 GTV 群馬テレビ
埼玉県 TVS テレビ埼玉
千葉県 CTC 千葉テレビ放送
神奈川県 tvk テレビ神奈川

ブロックネット番組[編集]

「ブロックネット」も参照

三大都市圏を除く全国[編集]

「三大都市圏」も参照

いずれも終了。※印は各系列局が持ち回り制作する番組。

東北地区[編集]

基幹局はミヤギテレビ、いずれも終了。※印は東北電力提供のため、同社サービス地域内の新潟県に本社を置くテレビ新潟でも放送。

中国・四国地区[編集]

基幹局は広島テレビ。

中国地区[編集]

基幹局は広島テレビ、いずれも終了。

九州地区[編集]

基幹局は福岡放送、いずれも終了。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 以前は札幌テレビがNNS（NNN）基幹局で唯一ラテ兼営だったが（開局当初はテレビ単営だったが、その後ラテ兼営となった）、2005年10月1日よりラジオ部門を分社化。現在はテレビ単営に戻っている。一方、日本テレビは傘下にアール・エフ・ラジオ日本を持つが、日本テレビ自体はテレビ単営である。なお、広島テレビが1975年10月にフジテレビ系列とのクロスネットを解消して、1976年に日本テレビとの業務協定を締結する以前は、当時日本テレビ系単独加盟かつラテ兼営の山口放送が、中四国地区の基幹局として扱われていた。
  2. ^ STVのラジオ放送は1962年12月15日、道内で2番目に開始。その日から2005年9月30日まではラテ兼営。翌10月1日よりラジオ部門は子会社「（株）STVラジオ」に継承（ただしその後も各ラジオ送信所の保守管理は親会社「札幌テレビ放送（株）」の担当であると共に、STVラジオの局アナ出演番組も親会社所属アナ担当。郵便番号も従前通りラテ共通で「060-8705」）。
  3. ^ 1975年3月31日 - 1991年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  4. ^ 1974年9月10日加盟 - 1980年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。
  5. ^ 関連会社にエフエム岩手（FMI）があり、TVIはFMIの筆頭株主になっていることから、開局当初単独で本社社屋を設けていたFMIはのちにTVI本社ビルに同居している。
  6. ^ 1974年9月10日加盟 - 1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  7. ^ 1980年4月1日 - 1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。
  8. ^ 1974年9月10日加盟 - 1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  9. ^ 関連会社にアール・エフ・ラジオ日本がある。
  10. ^ ANNとのクロスネット期間中、一般番組供給ネットワークはANNの一般番組供給部門のみ加盟していた。NNS非加盟の時代も、一般番組は一部ネットしていた。
  11. ^ CM未放送問題がもとで、1999年から2年近く活動停止処分を受けた。
  12. ^ 1989年4月1日 - 、ただし、ANNの一般番組供給部門は非加盟。
  13. ^ 1972年6月14日発足 - 1975年9月30日の間はFNN/FNSとのクロスネットだった。
  14. ^ 1978年10月1日 - 1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  15. ^ Gガイドは、本来は各地のJNN系列局がホスト局になっている。
  16. ^ 徳島県唯一の地元民放テレビ局のため、同県内のデジタルGガイド[注 15] の番組データの配信を行っている。
  17. ^ ラジオの放送対象地域は香川県のみ。
  18. ^ CM未放送問題がもとで、1997年から1年間活動停止処分を受けた。その際には熊本県民テレビが基幹局代行。
  19. ^ 佐賀県内でも視聴者が多い。
  20. ^ 1972年6月14日発足 - 1993年9月30日の間はFNN/FNS/ANNとのクロスネットだった。
  21. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1981年4月1日 - 1983年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年10月1日- ）。
  22. ^ NNN/NNS/FNN/FNS/ANNクロスネット（1969年4月1日 - 1982年9月30日） → NNN/NNS/FNN/FNSクロスネットを経て（1982年10月1日 - 1994年3月31日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1994年4月1日- ）。
  23. ^ 1978年7月1日開局 - 1979年6月30日の間はNNNにも加盟していた。NNNのみ加盟の時代、一般番組も静岡放送（JNN）・テレビ静岡（FNN/FNS）との共有の形で一部をネットしていた。
  24. ^ 鳥取県は1972年9月22日から。
  25. ^ NNNのみ加盟の時代は、NNS非加盟ながら編成面では日本テレビ系列の番組を優先していた。
  26. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1982年4月1日 - 1989年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1989年10月1日 - ）。NNNのみオブザーバー加盟の時代は、日本テレビ系の一般番組は、日本テレビやスポンサーの意向からテレビ宮崎よりもネット比率が少なく最小限の編成にとどまり、大半の番組が熊本放送（RKK・TBS系列）で放送されていた。
  27. ^ a b c JNN協定に触れない範囲で一部放送。
  28. ^ その他の主催イベントを沖縄県内で開催する場合も担当局になることがある。
  29. ^ 昭和天皇死去時の特別番組を日本テレビから（ニュース素材などを含めて）ネット受けしたり、地震発生時の千葉テレビ局舎内の映像を日本テレビとネット各局で放送したことがある。
  30. ^ 中京広域圏及び近畿広域圏の独立局は、過去に日本テレビ系列で開催していた日本民謡大賞の各県予選主催局を兼ねていた。また、高校サッカーの各府県予選についてはTOKYO MXを除く全ての独立民放テレビ局（全国独立放送協議会加盟局）は、全国大会の後援にも名を連ねており、中継・番組制作にも参加している。
  31. ^ 各系列局が制作するが、アーティストなどをブロックごとに分けて展開した時期があるため。

出典[編集]

  1. ^ 日本テレビ放送網株式会社社史編纂室 編『大衆とともに25年 沿革史』日本テレビ放送網、1978年8月28日、213頁。NDLJP:11954641/120。 
  2. ^ “日本テレビホールディングス コーポレートレポート2021”. 2021年7月23日閲覧。
  3. ^ a b c d 村上聖一「民放ネットワークをめぐる議論の変遷」 NHK放送文化研究所、2023年5月2日閲覧
  4. ^ a b c ミヤギテレビ開局30周年記念委員会総務広報小委員会 企画・編集『ミヤギテレビ30年のあゆみ』宮城テレビ放送、2000年、34,130頁。 
  5. ^ a b c 日本テレビ放送網株式会社社史編纂室 編『大衆とともに25年 沿革史』日本テレビ放送網、1978年8月28日、214頁。NDLJP:11954641/120。 
  6. ^ 高知放送編『高知放送三十年史』、株式会社高知放送、1984年[要ページ番号]。
  7. ^ 『九州朝日放送30年史』（九州朝日放送・刊）より。
  8. ^ 『鹿児島テレビ10年史』（鹿児島テレビ放送、1980年刊行）273頁より。
  9. ^ 『テレビ熊本30年史』（テレビ熊本、2001年刊行）88 - 89頁より。
  10. ^ 『沖縄テレビ30年の歩み』（1990年刊行）より。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

ウィキメディア・コモンズには、NNSに関連するメディアがあります。
地上波 フルネット局 28局
（正式なクロスネット局であるFBCを含む）
地上波 クロスネット局（FBCを除く） 2局
BSデジタル
CSチャンネル4
旧加盟局6
国内支局
未開局の放送局
関連新聞・スポーツ新聞社10
関連項目
脚注
放送持株会社
テレビ放送
ラジオ放送
衛星放送
ネット配信
番組制作事業
技術・美術事業
コンテンツ・販売事業
音楽出版事業
芸能事業
生活・健康関連事業
関連施設
送信所
賞
イベント
人物
マスコット
海外提携局
歴史・事件
関連項目
1系列局のうち、札幌テレビ放送、中京テレビ放送、讀賣テレビ放送、福岡放送、熊本県民テレビの5局は日本テレビホールディングスの持分法適用関連会社。
2非連結子会社。31996年10月1日開局、2000年9月30日閉局のCS放送チャンネル。
カテゴリ カテゴリ
テレビ
ニュース系列

日本ニュースネットワーク NNN / オールニッポン・ニュースネットワーク ANN / ジャパン・ニュース・ネットワーク JNN / TXNネットワーク TXN / フジニュースネットワーク FNN

ラジオ
AM

JRN1 / NRN1 / 火曜会1

FM

JFN1 / JFL2 / MegaNet2 / 全国FM連合1 3

関連
注釈
本社
支社
現在の主な刊行物
過去の主な刊行物
系列新聞社
系列出版社
関連放送局3
広告業関連
  • 読売エージェンシー
  • 読宣4
  • 読売連合広告社4
  • 読売情報開発
  • 読売インフォメーションサービス
  • ヨミックス5
不動産業・関連施設
IT（情報技術）事業関連
人材派遣業関連
  • 東京読売サービス
  • 大阪読売サービス
  • ヨミックス5
スポーツ・レジャー業関連
教育・文化・社会福祉事業
映像制作事業
印刷事業
  • 読売プリントメディア
  • 東海プリントメディア
  • 読売大阪プリントメディア
  • メディアプレス瀬戸内
  • プリントメディア西部
引越運送会社

読売引越センター

日本国外現地法人

読売香港有限公司

歴史・事件
関連人物
関連項目
脚注
カテゴリ Category:読売グループ
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=日本テレビネットワーク協議会&oldid=99370185」から取得