小倉鉄道

小倉鉄道株式会社
KOKURA TETSUDO CO.,LTD.
種類	株式会社
本社所在地	日本; 〒822-0031; 福岡県直方市植木1245番地17
設立	1906年（明治39年）8月25日; （創業 1896年（明治29年））
業種	機械
法人番号	1290801019853
事業内容	自動車・農業機械・建設機械等各種ミッションギヤ小型歯車全般設計製作
代表者	代表取締役木田文武
資本金	1500万円
売上高	2億6000万円
外部リンク	https://kokuratetsudou.com
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小倉鉄道株式会社
KOKURA TETSUDO CO.,LTD.
種類	株式会社
本社所在地	日本; 〒803-0184; 福岡県北九州市小倉南区木下722番地; 北緯33度46分30.6秒東経130度52分0.5秒 / 北緯33.775167度東経130.866806度座標: 北緯33度46分30.6秒東経130度52分0.5秒 / 北緯33.775167度東経130.866806度
設立	1906年（明治39年）8月25日
業種	機械
法人番号	2290801001496
事業内容	各種小型歯車の設計・製作
資本金	20,000,000円
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小倉鉄道株式会社（こくらてつどうかぶしきかいしゃ）は、福岡県北九州市小倉南区、直方市で機械製造業を営む会社である。

かつては同県内で鉄道を運営していた会社である。営業区間は現在の日田彦山線中間部、廃止された添田線の全区間に相当する。

歴史[編集]

金辺鉄道[編集]

金辺（きべ）鉄道株式会社（専務取締役小沢武雄）^[3]は、1896年（明治29年）、後に小倉鉄道線となる路線の仮免許を得て会社設立、福岡県企救郡足立村（現在の北九州市小倉北区）に本社を置いた。翌年本免許を得て、金辺峠を貫くトンネル開削などの工事に着手した。しかしながらトンネル開削に伴う難工事、日清戦争後の不況による資金不足などが原因で、1900年に工事が中止された^[4]。その後、金辺鉄道の経営は破綻し、会社は解散して、重役は破産し、技師長は自刃した^[5]。

1895年（明治28年）10月24日　発起人会開催
1896年（明治29年）
- 7月31日　仮免状下付（小倉-筑豊鉄道下山田停車場間）^[6]。
- 8月15日　創立総会を開催
1897年（明治30年）3月22日免許状下付（九州鉄道高浜停車場-筑豊鉄道下山田停車場間）^[7]
1899年（明治32年）4月14日^[8] 仮免状下付（企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間、夏吉-方城間）^[9]。
1900年（明治33年）7月21日仮免状返納指示（企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間）^[8]。
1901年（明治34年）12月7日仮免状返納（夏吉-伊方間）^[10]。
1903年（明治36年）12月免許失効
1904年（明治37年）2月8日会社解散^[11]、免許失効（1897年3月22日免許高浜-下山田間）^[12]

小倉鉄道[編集]

小倉鉄道株式会社は、金辺鉄道の債権者らにより創立され、福岡県企救郡足立村大字砂津に本社を置いた。足立村 - 嘉穂郡熊田村（現在の嘉麻市）間の免許を再申請し、金辺鉄道の既成・未成の鉄道施設一切を譲受けて、実質的敷設権を継承した。

1903年（明治36年）12月15日発起人により仮免状申請
1904年（明治37年）8月30日仮免状下付（企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間発起人総代岩田作兵衛^[13]）^[14]。
1906年（明治38年）
- 8月25日創立総会を開催
- 8月27日本免許申請
1907年（明治40年）6月14日免許状下付（企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間発起人総代三浦泰輔^[13]）^[15]。
1908年（明治41年）12月28日仮免許状下付（企救郡足立村大字冨野-同郡柳ヶ浦村字原町間）^[16]。
1911年（明治44年）9月9日軽便鉄道に指定^[17]。
1915年（大正4年）4月1日東小倉 - 石田 - 上香春（現香春） - 今任 - 上添田（現添田）を開業^[18]。
1915年（大正4年）11月5日鉄道免許取消（田川郡勾金村-嘉穂郡熊田村間）^[19]。
1916年（大正5年）3月31日起業廃止により鉄道免許状返納（企救郡足立村-同郡柳ヶ浦間）^[20]。
1918年（大正7年）
- 2月26日鉄道免許状下付（田川郡添田町-日田郡日田町間）^[21]。
- 4月21日東小倉--富野連絡所間貨物運輸開始^[22]
- 9月日田鉄道^[23]へ鉄道敷設権譲渡（田川郡添田町-日田郡日田町間）^[24]

1943年（昭和18年）5月1日^[25]、鉄道事業が鉄道省に戦時買収された。買収に当たり、会社は公債保有会社として存続することや、代金は国債をもって交付すること等が鉄道省及び大蔵省から指示された。

戦後、造船工場や鉄工所を経営したが、「小倉鉄道株式会社沿革史」を作成した1965年（昭和40年）頃には北九州市戸畑区で機械製造業を営み、主に各種歯車の製作を行っている。

2010年現在、北九州市小倉南区に本社を、直方市に工場を置き、自動車・農業機械・建設機械・その他一般産業機械向け歯車を生産している。

鉄道事業[編集]

路線概略図

凡例

小倉鉄道線

駅名 * 1942年廃止

上段

下段

上段：路線キロ
下段：貨物キロ
値は鉄道省 (1937)

他線

国有化直前を示す

鹿児島本線

0.0

富野信号場

0.7

1.0

東小倉駅^{[* 1]}

鹿児島本線

3.0

4.7

東城野停留場 *

日豊本線

湯川仮停留場 -1934

7.2

10.0

石田駅

10.3

志井停留場 * (I)

10.7

志井駅 (II) 1943-

11.7

母原停留場 *

13.0

18.0

石原町駅^{[* 2]}

14.1

木下停留場 *

15.3

下呼野停留場 *

16.6

23.0

呼野駅^{[* 3]}

17.9

上呼野停留場 *

18.3

丸山信号所^{[* 4]}

21.2

五反田停留場 *

22.7

31.0

採銅所駅^{[* 5]}

24.5

宮原停留場 *

26.6

鏡山停留場 *

28.0

38.0

上香春駅

夏吉駅

29.5

一本松停留場 *

田川線

30.5

41.0

上伊田駅

伊田駅

32.6

44.0

今任駅

34.2

上今任停留場 *

35.0

柿原停留場 *

36.1

48.0

梅田駅

38.4

51.0

伊原駅

39.8

豆塚停留場 *

添田駅

40.1

53.0

彦山口駅

田川線

^ 今尾 (2009) では富野 - 東小倉間0.6km
^ 今尾 (2009) では間母原 - 石原町1.2km
^ 今尾 (2009) では下呼野 - 呼野間1.0km
^ 鉄道省 (1937) に記載なし。
距離は今尾 (2009) による。
^ 今尾 (2009) では五反田 - 採銅所間1.2km

輸送・収支実績[編集]

1915年から石炭輸送を開始して、翌年には営業収入の76%を占めるに至った^[4]。

年度	乗客（人）	貨物量（トン）	営業収入（円）	営業費（円）	益金（円）	その他益金（円）	その他損金（円）	支払利子（円）
1915	126,788	20,991	49,268	66,784	▲ 17,516			42,109
1916	189,363	238,794	201,679	91,507	110,172	47,500	償却金1,185	232,391
1917	257,364	480,301	368,194	130,784	237,410			230,228
1918	339,974	563,172	545,302	225,944	319,358		建設費償却金207雑損350	208,346
1919	416,192	731,490	741,579	363,064	378,515		1,859	212,647
1920	439,914	606,826	834,287	404,529	429,758		償却金10,537	215,448
1921	476,562	666,931	862,906	413,968	448,938
1922	490,710	671,247	858,606	415,092	443,514
1923	488,983	741,429	897,146	424,746	472,400			158,808
1924	482,325	759,602	906,680	418,433	488,247			161,955
1925	421,127	657,912	796,881	380,275	416,606			185,927
1926	393,544	913,063	998,070	441,556	556,514		雑損12,110	193,522
1927	404,565	934,203	989,480	436,236	553,244			196,694
1928	399,065	907,123	943,606	429,919	513,687			196,220
1929	386,213	834,626	847,505	376,886	470,619			198,326
1930	344,995	715,536	729,711	430,276	299,435			199,704
1931	289,285	570,570	570,009	274,657	295,352		償却金124,039	208,627
1932	259,032	540,820	501,473	267,772	233,701		償却金78,300	204,073
1933	258,399	563,248	511,170	238,073	273,097		雑損116,935	166,507
1934	439,456	729,602	669,737	328,386	341,351		雑損償却金51,337	144,301
1935	442,254	892,916	784,963	347,478	437,485		償却金17,005	128,433
1936	448,169	1,045,817	875,815	371,627	504,188		償却金16,925	119,276
1937	573,927	1,079,433	924,107	441,652	482,455		雑損3,140	109,156
1939	776,451	1,349,608
1941	1,075,571	1,282,280
1943	441,189	427,145

鉄道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、国有鉄道陸運統計各年度版。

車両[編集]

蒸気機関車すべてタンク機関車

開業時は新製8両と鉄道省から払下げられた1両の計9両
- 1 - 開業用に鉄道省より1370形（1370）の払下げを受けた。1902年アメリカボールドウィン製。履歴は紀和鉄道8→関西鉄道87→鉄道院1370。後部のオーバハングが長過ぎ台枠が弱く動揺が激しかったので1934年に従輪を追加した。詳細は国鉄1180形蒸気機関車#1370形を参照
- 3-5 - 1914年ドイツヘンシェル製。国有化後、4は熊延鉄道に払下げられ、3・5は1285形（1285・1286）となった。詳細は国鉄1285形蒸気機関車を参照
- 6-10 - 1914年ドイツヘンシェル製。水槽容量や引張力は鉄道省C12形を上回るといわれ、小倉鉄道では主力機として貨物列車に使用された。国有化後3085形（3085-3089）。詳細は国鉄3085形蒸気機関車を参照
- 11 - 1917年鉄道省より3080形（3081）の払下げを受けた。1888年イギリスナスミス・ウィルソン製。1934年廃車。詳細は国鉄3080形蒸気機関車を参照
- 2 - 1934年に江若鉄道より購入。1920年アメリカダヴェンポート製。1935年に売却
日華事変以降輸送量の増大により鉄道省より払下げをうけた。国鉄時代の番号をそのまま使用した
- 2916 - 1934年国鉄より2900形の払下げを受けた。詳細は国鉄2100形蒸気機関車#2900形を参照
- 3050・3051 - 1934年国鉄より3050形の払下げを受けた。3051は1942年小名浜臨港鉄道に譲渡。詳細は国鉄3050形蒸気機関車を参照
- 242 - 1935年に国鉄より230形の払下げを受けた。1905年汽車製造会社製。詳細は国鉄230形蒸気機関車を参照

708・711 - 1936年国鉄より700形の払下げを受けた。詳細は国鉄400形蒸気機関車#500形・600形・700形を参照
- 3401 - 1939年国鉄より3400形の払下げを受けた。詳細は国鉄3400形蒸気機関車を参照
- C1211-C1214 - 1941年に国鉄C12形蒸気機関車と同形車を日本車輌製造で製造。国有化後C12形（C12 267-C12 270）。詳細は国鉄C12形蒸気機関車#鉄道省以外向けの同形機を参照

なお金辺鉄道は機関車を注文していたがキャンセルしており、北海道炭礦鉄道と阪鶴鉄道が引き取っている。詳細は国鉄1430形蒸気機関車と国鉄2040形蒸気機関車を参照

貨車

ヲム301形（ヲム301 - ヲム313）国有化後セム1形（セム3130 - セム3139、セム10000 - セム10002）になった。
ヲム321形（ヲム321 - ヲム340）国有化後セム1形（セム10003 - セム10022）になった。
ヲム401形（ヲム401 - ヲム410）国有化後セム1形（セム10023 - セム10032）になった。
ヲム411形（ヲム411 - ヲム420）国有化後セム1形（セム10033 - セム10042）になった。
ヲム314形（ヲム314 - ヲム320）国有化後セム3140形（セム3641 - セム3647）になった。
セム1形（セム1 - セム110）国有化後セム3750形（セム3750 - セム3859）になった。
セム201形（セム201 - セム240）国有化後セム3140形（セム3601 - セム3640）になった。

車両数の推移[編集]

年度	蒸気機関車	蒸気動車	客車	貨車
年度	蒸気機関車	蒸気動車	客車	有蓋	無蓋
1915	9		8	16	180
1916	9		16	16	180
1917-1918	10		16	16	180
1919	10		16	16	205
1920	10		16	16	235
1921	10		16	15	236
1922	10		16	14	238
1923	10		16	14	258
1924-1925	10		16	14	268
1926	10		16	15	267
1927	10		16	14	268
1928-1931	10		16	12	270
1932	10		18	12	270
1933	10	2	19	12	270
1934	11	2	19	12	270
1935	14	3	19	102	290
1936	16	3	19	102	290
1937	16	3	21	106	290

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ ^a ^b 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b ^c 小倉鉄道株式会社会社概要
^ 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 田中邦博、市川紀一、亀田伸裕、畑岡寛「北九州に創設された小倉鉄道に関する史的研究」『土木史研究』第20巻、土木学会、2000年、371-377頁、doi:10.2208/journalhs1990.20.371。
^ 小川功「明治後期の不振私鉄のファイナンス　ー金辺鉄道破綻と債務の株式化事例ー」『彦根論叢』第319号、滋賀大学経済経営研究所、1999年、 p. ３０。
^ 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1896年9月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道敷設免許状及仮免状下付」『官報』1897年5月18日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1900年7月23日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1899年4月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1901年12月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『鉄道局年報. 明治36年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道株式会社仮免状失効」『官報』1904年3月4日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 両者とも国有化された甲武鉄道役員『日本全国諸会社役員録. 明治36年』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1904年9月1日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道株式会社本免許状下付」『官報』1907年6月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1909年1月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道指定」『官報』1911年9月13日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年4月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道免許取消」『官報』1915年11月6日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道免許状返納」『官報』1916年3月31日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1918年2月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1918年4月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 1927年解散「鉄道免許失効」『官報』1927年3月11日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 『九州諸会社実勢. 第3次（大正8年刊）』（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ 「鉄道省告示第85号」『官報』1943年4月26日（国立国会図書館デジタルコレクション）

参考文献[編集]

鉄道省『昭和12年10月1日現在鉄道停車場一覧』鉄道省（覆刻：鉄道史資料保存会）、東京（覆刻：大阪）、1937年（覆刻：1986年）、pp. 431, 432頁。ISBN 4-88540-048-1。
今尾恵介（監修）『12 九州・沖縄』新潮社〈日本鉄道旅行地図帳〉、2009年。ISBN 9784107900302。
小川功「明治後期の不振私鉄のファイナンス－金辺鉄道破綻と債務の株式化事例－」（PDF）『彦根論叢』第319号、滋賀大学経済経営研究所、1999年、pp. 23-43。
木田虎彦『小倉鉄道株式会社沿革史』小倉鉄道株式会社、1965年。（北九州市立中央図書館所蔵。奥付はなく、発行年は同館の蔵書データによる。木田は同社取締役社長（1958年（昭和33年）就任））
奈良崎博保「小倉鉄道とその機関車」『レイル』No.2 1978年5月号、プレスアイゼンバーン
鉄道史料編集スタッフ『鉄道史料第38号』鉄道史資料保存会、1985年5月。

外部リンク[編集]

小倉鉄道株式会社　創業を金辺鉄道創立時の1896年と記載している。

この項目は、鉄道に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:鉄道/PJ鉄道）。

[26] 今尾 (2009) では富野 - 東小倉間0.6km

[27] 今尾 (2009) では間母原 - 石原町1.2km

[28] 今尾 (2009) では下呼野 - 呼野間1.0km

[29] 鉄道省 (1937) に記載なし。
距離は今尾 (2009) による。

[30] 今尾 (2009) では五反田 - 採銅所間1.2km

[NDLDC1184231-1] 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[official-2] 小倉鉄道株式会社会社概要

[3] 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[hataoka-4] 田中邦博、市川紀一、亀田伸裕、畑岡寛「北九州に創設された小倉鉄道に関する史的研究」『土木史研究』第20巻、土木学会、2000年、371-377頁、doi:10.2208/journalhs1990.20.371。

[5] 小川功「明治後期の不振私鉄のファイナンス　ー金辺鉄道破綻と債務の株式化事例ー」『彦根論叢』第319号、滋賀大学経済経営研究所、1999年、 p. ３０。

[6] 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1896年9月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[7] 「私設鉄道敷設免許状及仮免状下付」『官報』1897年5月18日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[kanpo0723-8] 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1900年7月23日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[9] 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1899年4月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[10] 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1901年12月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[11] 『鉄道局年報. 明治36年度』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[12] 「私設鉄道株式会社仮免状失効」『官報』1904年3月4日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[koub-13] 両者とも国有化された甲武鉄道役員『日本全国諸会社役員録. 明治36年』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[14] 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1904年9月1日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[15] 「私設鉄道株式会社本免許状下付」『官報』1907年6月17日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[16] 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1909年1月9日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[17] 「軽便鉄道指定」『官報』1911年9月13日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[18] 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年4月7日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[19] 「軽便鉄道免許取消」『官報』1915年11月6日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[20] 「軽便鉄道免許状返納」『官報』1916年3月31日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[21] 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1918年2月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[22] 「地方鉄道運輸開始」『官報』1918年4月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[23] 1927年解散「鉄道免許失効」『官報』1927年3月11日（国立国会図書館デジタルコレクション）

[24] 『九州諸会社実勢. 第3次（大正8年刊）』（国立国会図書館デジタルコレクション）

[25] 「鉄道省告示第85号」『官報』1943年4月26日（国立国会図書館デジタルコレクション）

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