久保田きぬ子

久保田 きぬ子
くぼた きぬこ
『月刊婦人展望』1965年9月号より
人物情報
生誕 1913年2月10日
日本の旗 日本 新潟県相川町(現・佐渡市
死没 (1985-12-24) 1985年12月24日(72歳没)
国籍 日本の旗 日本
出身校 日本女子大学英文科
東京大学法学部
両親 久保田金五郎(相川町長)
学問
研究分野
研究機関
学会 アメリカ学会会長
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久保田 きぬ子(くぼた きぬこ、1913年2月10日 - 1985年12月24日)は、日本憲法学者。元立教大学法学部教授、元東北学院大学法学部教授。専門はアメリカ憲法プライバシー権など。

人物[編集]

相川町(現新潟県佐渡市)出身。国連総会の政府代表代理、中央教育審議会被爆者対策基本問題懇談会の委員、東京都知事顧問などを歴任。父は元相川町長の久保田金五郎 (8代目)、祖父は新潟県第27大区副大区長を務めた久保田金五郎 (7代目)。従弟小父に青野季吉、再従弟に青野聰がいる。

藤田晴子などと並び、東京大学初の女子学生の一人である(入学当時33歳)。東京大学法学部を受験した理由は、(1)試験が外国語と論文だけで受験準備の必要がなかったこと、(2)婚期を逸し、一生自立していく必要があったが、東大での勉学がその役に立つかもしれないと考えたこと、(3)日本女子大学の学生時代から政治的、社会的な問題に関心があったことの3点であったと、後に回顧している[1]

指導教官は宮沢俊義[2]。アメリカ憲法を研究するため、アメリカに詳しい高木八尺の薫陶も受けた[2]。また、プリンストン大学に留学した際は、エドワード・S・コーウィンの指導を受けた[3]

「宴のあと」事件では、原告の有田八郎に従来の名誉毀損ではなく、プライバシーの侵害で訴えることを提案した。

日曜日授業参観事件については、「この事件はそもそも裁判所で争うに価する程の問題であろうか。さらにまた、信教の自由を持ち出して論ずべき程の事件であろうか。(中略)常識的に考えて解決すべき問題である」と述べ[4]、訴訟以外の方法による解決を主張した。

略歴[編集]

主要著書・編著[編集]

  • 『法学入門(第4版)』(共編著)(有斐閣新書、2000年)

脚注[編集]

  1. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』2~3頁
  2. ^ a b c d 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』9頁
  3. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』12頁
  4. ^ 法学教室29号43頁
  5. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』2頁,5頁
  6. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』2頁
  7. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』26頁
  8. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』10頁
  9. ^ a b 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』14頁
  10. ^ 財団法人大学セミナーハウス『セミナー・ハウス・ニュース』第18号 7頁 1969年8月25日 (PDF)
  11. ^ 日外アソシエーツ「20世紀日本人名事典」(2004年刊)
  12. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』22~23頁
  13. ^ 東京大学アメリカ研究資料センター『久保田きぬ子先生に聞く(American Studies in Japan, Oral History Series, Vol.13)』25頁
  14. ^ 「有吉氏らが委員に 新中教審の18氏決る」『朝日新聞』昭和47年(1972年)5月30日夕刊、3版、3面

関連項目[編集]