スキージヤーナル

スキージヤーナル株式会社
SKI journal PUBLISHER INC.
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
〒114-0023
東京都北区滝野川7丁目47番3号
MKビル2階
設立 1984年4月6日[1]
業種 情報・通信業
法人番号 1011501016409
事業内容 スポーツに関連する雑誌・書籍の出版
代表者 破産管財人 舩木秀信[2]
資本金 1000万円
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スキージヤーナル株式会社は、かつて「スキージャーナル」などを出版していた日本の出版社。

概要[編集]

1984年4月に株式会社スキージヤーナルの事業多角化の一環として設立。同時に、「スキージャーナル」「剣道日本」などの出版事業を継承し、株式会社スキージヤーナルはスキー場開発・経営などに専念することになった[3]。

「スキージャーナル」「剣道日本」の他にも、約100点のスポーツ関連の実用書や全日本スキー連盟著作の教本、DVDなどを発売し、2004年5月期には約11億2300万円の売り上げを記録した。しかし、スキー・剣道の人気が低下したのに加えて、近年の出版不況によって業績が低迷し、2012年5月期に債務超過へ転落した[4]。栗田出版販売と太洋社の出版取次2社の経営破綻も財務状況悪化に拍車をかける形となり、2社に対する焦付きも発生した[4]。

2016年5月期から2期連続の最終赤字となり、金融機関から借入金の元本返済猶予を受けるなどして経営を続けてきたが、賃金の未払いが続き、2017年5月期の売り上げは約4億円に低下した[5]。こうした状況下、社長は「事業を継続する」「第二会社方式で再建を目指す」と公言していたが、2017年12月初旬には債権譲渡登記がなされる事態となり[4]、同年12月8日に資金ショートが発生[1]。同年12月11日には弁護士が「債務整理の任にあたる」と声明を出したと同時に、倒産説が広まることになった[4]。ある取引先は「社長はろくに出社せず、金策は他人任せ。会社自体が空中分解していた」とコメントした[4]。2017年12月29日に「スキージャーナル」と「剣道日本」の休刊を発表して事業を停止したと同時に、全従業員を解雇した[1][3][4][5]。

会社側による債務整理が行われず、会社の資産が散逸する事を防止するため、2018年1月9日にスキージヤーナルの元従業員21人が東京地方裁判所に破産申立を行い、当日受理され[1][3][5]、2018年1月30日に東京地方裁判所から破産手続開始決定を受けた[2]。

スキージヤーナル株式会社自体は、2018年10月5日に法人格が消滅した。

発行していた雑誌[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d TSR速報 スキージヤーナル（株）東京商工リサーチ 2018年1月15日
  2. ^ a b 倒産・動向速報記事 スキージヤーナル株式会社帝国データバンク 2018年1月31日
  3. ^ a b c 倒産・動向速報記事 スキージヤーナル株式会社帝国データバンク 2018年1月15日
  4. ^ a b c d e f 老舗スキー雑誌の破産、なぜ社長ではなく従業員が申請した?ニュースイッチ 2018年2月14日
  5. ^ a b c 「スキージャーナル」発行元が破産　ネット上に惜しむ声ITmedia 2018年1月15日
  6. ^ 「テニスジャーナル」休刊のご案内スキージヤーナル 2010年8月16日
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