アトラスコプコ

アトラスコプコ
Atlas Copco AB

ストックホルム近郊・Nackaの本社
種類	公開会社
市場情報	Nasdaq Nordic ATCO A Nasdaq Nordic ATCO B
本社所在地	スウェーデン 131 54 Sickla Industriväg 19 SE, Nacka, ストックホルム
設立	1873年 (151年前) (1873)
業種	機械
事業内容	産業機械の製造・販売・保守
代表者	Mats Rahmström（CEO）
外部リンク	コーポレートサイト（英語）（スウェーデン語）
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アトラスコプコ（スウェーデン語: Atlas Copco AB）は、1873年設立のスウェーデンに本拠を置く世界規模の産業機械企業グループ。多国籍企業であり、世界約20ヶ国、80の製造施設で生産を行い、180ヶ国以上の市場で事業展開をしている。ナスダック・ストックホルム上場企業（Nasdaq Nordic ATCO A、Nasdaq Nordic ATCO B）。

概要[編集]

アトラスコプコ・グループ[編集]

アトラスコプコ・グループは、総従業員数約39,000人（2019年）、総売上1,040億スウェーデン・クローナ（2019年）^[1]。コンプレッサー、真空機器、産業用機器、建設機械の4つの事業エリアを展開し、それぞれの分野での世界的リーダー。

米国ニューズウィーク誌世界の500社の中で2007年に80位、2008年は101位に選ばれる。また、毎年世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）で発表される「グローバル100・世界で最も持続可能な100社」にも5年連続で選ばれており、2012年の発表では10位にランクインした。

本社所在地はスウェーデン、ストックホルム。地域別の売上ではアメリカ合衆国と中国が多く、日本は3％弱、スウェーデン国内での売上は1％強である^[1]。

アトラスコプコの名前の由来[編集]

1873年の設立時の名前は、アトラス (AB Atlas)であったが、ギリシア神話に登場する神の名前に由来する^[2]。ベルギーのコンプレッサー会社のCompagnie Pneumatique Commercialeを買収した1956年、アトラスコプコ (Atlas Copco) に社名を変更した。コプコ (Copco)は、この買収企業の頭字語から採られている^[2]。

「すべての人に水を（Water for All）」プロジェクト[編集]

「安心できる生活の基盤はきれいな飲料水から」とアトラスコプコの社員が30年近く前に始めた「すべての人に水を（Water for All）」というプロジェクト。 アトラスコプコの社員が自主的に給料から一部を寄付することを希望すると、会社はその倍額を加算しその国のWater for All基金にお金が貯まり、そのお金で世界中に井戸を掘ったり浄化装置を設置するなど、飲料水に恵まれない地域へきれいな飲み水を供給していくというもの。開始から今日までに150万人以上の人々にきれいな飲み水を供給してきた。

アトラスコプコの事業分野および業務内容[編集]

コンプレッサテクニーク[編集]

• オイルフリーエア事業部
• スペシャリティレンタル事業部
• インダストリアルエア事業部
• コンプレッサテクニークサービス事業部
• ガスアンドプロセス事業部

  1904年にコンプレッサーの生産を開始し、1956年に世界初のスクリュコンプレッサーを開発。今日では業界で唯一ISO 8573-1 (2001) クラス0認証を取得したオイルフリーコンプレッサーを有している。小型から超大型、低圧から高圧、オイルフリーコンプレッサー、給油式コンプレッサー、高性能なエアドライヤー、台数制御など様々なコンプレッサーを有する。

バキュームテクニーク[編集]

• バキュームテクニーク事業本部

主にEdwards、Leyboldブランドおよびアトラスコプコブランドの真空製品、排気管理システム、バルブおよび関連製品を扱う。

パワーテクニーク[編集]

• パワーテクニーク事業本部

  ポータブルエアコンプレッサ、発電機、ポンプ、ライトタワー、コンストラクションツール、転圧機およびコンクリート装置を扱う。

インダストリアルテクニーク[編集]

• インダストリアルテクニーク事業本部

  約3000種類の電動・エアー駆動のハンドツールを有し、欧米の自動車の約3台に1台はアトラスコプコのナットランナーを使用して組み立てられているという。1950年代より製品の設計・開発にエルゴノミクス（人間工学）を導入。保有パテント数は300件以上で、ボルト・ナットの締付における締結ツールの世界的リーダー。

  近年では、バッテリー式電動ナットランナーをBluetoothやWiFiなどの無線でネットワーク接続・コントロール可能なツールも登場。

  そしてこれらのツールで、自動車部品製造業にてIATF16949に準拠したトレーサビリティ対応の部品組立てを行うため、締付データ（トルク、回転角、トルク波形、パラメーター等）のサーバーやクラウド上に保存し、解析できるシステムを提供している。

  また、ナットランナー自体にGPSアンテナやジャイロセンサーを搭載してナットランナーの位置.や姿勢を検知し制御する^[3]事にも対応したツールも登場してきている。

  日本では、各種ナットランナーやフィクスチャツール（設備システム付スピンドルナットランナー）、日本独自のポカヨケコントローラ（締め付け確認ユニット）などを、自動車最終組立メーカー（OEM）、自動車部品製造業界 (Tiers)、バイク、航空機、建設機械業界に提供している。

  近年では、接着ソリューションを提供するSCA Schucker社、自己勃穴型リベット（セルフピアスリベット、SPRとも言う）ソリューションを提供するイギリスのHenrob社、生産工場向けにソフトウェアソリューションを提供しているドイツのSynatec社、フロードリルスクリュー（Flow Drill Screw）結合技術を提供するドイツのKlingel社を相次いで傘下に組み入れ、車両電動化・軽量化技術や、IoTやインダストリー4.0の動向を取り込んだ組立産業の総合ソリューション事業を展開している。

沿革[編集]

• 1873年 - スウェーデンでAB Atlas（アトラス社）設立^[2]。同年鉄道車両メーカーのEkenbergs Sonerを買収。
• 1898年 - 子会社AB Diesels Motorerのもと、ルドルフ・ディーゼル・エンジンのスウェーデンでの製造権を獲得。
• 1901年 - エアツールが初めて自社工場の製造ラインに取り付けられる。
• 1905年 - 初のポータブル・コンプレッサーが製造される。
• 1912年 - ガデリウス株式会社が総代理店となり、日本でのビジネスが始まる。
• 1917年 - AB Atlasは、AB Atlas Dieselの名で会社を統合、蒸気機関の製造を中止。
• 1948年 - AB Atlas Dieselは、エア・コンプレッサーほどの利益を見込めないと判断しディーゼル事業を売却。
• 1956年 - AB Atlas Dieselは、名前を現在のAtlas Copco（アトラスコプコ）に変更。Arpic Engineering NV.を買収。
• 1968年 - AB Atlas Copcoグループは、Atlas Copco Mining & Construction Techniques (MCT) , Atlas Copco Airpower, Atlas Copco Toolsの3製造会社に分割される。
• 1972年 - Atlas Copco MCTが初の油圧式トップハンマー削岩機COP1038を導入。
• 1979年 - 日本で合弁会社アトラスコプコ・ガデリウス株式会社を設立。
• 1985年 - アトラスコプコ・ガデリウス株式会社の全株式を取得し、翌1986年に日本法人の社名をアトラスコプコ株式会社と変更。
• 1987年 - 米国シカゴニューマティックツール社（Chicago Pneumatic Tool Co.）を買収。
• 2004年 - 米国インガソールランド社のドリリング・ソリューション・ビジネス部門を買収。日本では横浜に製造拠点を確保する。
• 2006年 - 日本で不二空機株式会社（エアツール製造販売）を買収^[4]。
• 2011年 - ドイツの接着設備機器メーカー、SCAシュッカー社を買収^[5]、産業機器事業部門の一つとなる。日本では横浜にあるSCAシュッカー・ジャパン株式会社の全株式を取得。
• 2012年 - 日本上陸100周年を迎える。
• 2013年2月21日 - 会社創立140年を迎える。
• 2014年1月9日 - 英真空ポンプメーカー大手・エドワーズ社を買収^[6]、真空ソリューション事業部門となる。
• 2014年8月13日 - 英リベット接合メーカー・ヘンロブ社を買収^[7]、産業機器事業部門の一つとなる。
• 2015年12月 - スイスのエリコンから真空装置部門のエリコンライボルトバキューム社を買収^[8]。
• 2018年 - 土木鉱山機械事業部をエピロックとしてスピンアウト。日本法人もエピロックジャパン株式会社（本社：神奈川県横浜市）に分社化^[9]。

企業キャッチフレーズ[編集]

• Committed to Sustainable Productivity （サステイナブルな生産性を約束します）
• First in Mind - First in Choice（常に真っ先に思い浮かべられ、真っ先に選ばれる企業）

ブランド[編集]

アトラスコプコは、以下を含む数多くのブランドを保有している。

アトラスコプコ株式会社
Atlas Copco K.K.

種類	株式会社
市場情報	非上場
略称	アトラスコプコ
本社所在地	日本 郵便番号 = 105-0011 東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー8階
設立	1979年 (45年前) (1979)
業種	製造業
事業内容	アトラスコプコブランド製品販売・アフターサービス等
代表者	代表取締役社長 トーマス・オスタグレン（Thomas Ostergren）
資本金	3億7,500万円
純利益	3億3700万円 （2022年12月期）[10]
純資産	39億3300万円 （2022年12月期）[10]
総資産	114億5000万円 （2022年12月期）[10]
従業員数	296名
主要株主	Atlas Copco AB (スウェーデン)
外部リンク	アトラスコプコ株式会社
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日本のアトラスコプコ[編集]

日本に於いても100年の販売実績があり、コンプレッサー、産業用ツール、土木鉱山機械、建設機械について、選定・導入からアフターサービスに至る一連のソリューションを提供している。 日本の持ち株会社「アトラスコプコ株式会社」の本社機能は東京都港区芝にある。また、横浜に土木鉱山機械の製造工場、神奈川県川崎市にコンプレッサーの試験・組立センターを、名古屋に産業用電動・エアー工具の本部を持っている。 2006年に大阪のエアツール・メーカーである不二空機株式会社を買収、2014年1月10日には・英真空ポンプメーカー大手・エドワーズ社の日本支社・エドワーズ株式会社をグループ傘下に入れた。

事業所[編集]

• コンプレッサテクニーク（本部）：東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー8階
• バキュームテクニーク（本部）：東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー8階
• パワーテクニーク（本部）：東京都港区芝公園1-1-1 住友不動産御成門タワー8階
• インダストリアルテクニーク（本部）：愛知県名古屋市東区代官町35-16 第一富士ビル7F

関連項目[編集]

• アトラスコプコサウルス…アトラスコプコが発掘の支援をしたことから命名された。
• ほこ×たて…2012年6月24日放映分 最強綱引き重機決定戦 にてアトラスコプコの「ロックドリル POWER ROC」が出場し、優勝した。
• 和風総本家…2013年3月21日放映分和風総本家2時間スペシャルにおいて「日本を支えるスゴイ機械」としてアトラスコプコ横浜工場製のクローラドリルが登場。

出典[編集]

外部リンク[編集]

ウィキメディア・コモンズには、アトラスコプコに関連するカテゴリがあります。

• アトラスコプコ株式会社
• アトラスコプコ・ジャパン (atlascopco.Jp) - Facebook
• アトラスコプコ株式会社 (@atlascopcojapan) - X（旧Twitter）
• AtlasCopcoJapan - YouTubeチャンネル
• コーポレートサイト（英語）（スウェーデン語）
• すべての人に水を（Water for All）プロジェクト
• 最強綱引き重機決定戦

表 話 編 歴 OMXS30 構成銘柄（2023年1月2日入替時点）
インベストール クラスB（INVE B） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ボルボ クラスB（VOLV B） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） サンドビック（SAND） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） エリクソン クラスB（ERIC B） アストラゼネカ（AZN） エシティ クラスB（ESSITY B） スウェドバンク クラスA（SWED A） アトラスコプコ クラスB（ATCO B） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） ノルデア銀行（NDA SE） ニーベ・インダストリエル クラスB（NIBE B）（スウェーデン語版） ABB（ABB） H&M クラスB（HM B） アルファ・ラバル（ALFA） テリア（TELIA） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ボリデン（BOL）（英語版） SKF クラスB（SKF B） テレ2 クラスB（TEL2 B） ゲティンゲ クラスB（GETI B） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） キンネビック クラスB（KINV B）（英語版） オートリブ スウェーデン預託（ALIV） シンチ（SINCH）（英語版） サムハスビッグナスボラゲティ・ノルデン クラスB（SBB B）（スウェーデン語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年1月2日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） BNPパリバ（BNP） サンタンデール銀行（SAN） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） INGグループ（INGA） ノルデア銀行（NDASE） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） バークレイズ（BARC） ドイツ銀行（DBK） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） カイシャバンク（CABK） ナットウエスト・グループ（NWG） KBCグループ（KBC） スタンダードチャータード銀行（STAN） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） DNB（DNB） クレディ・アグリコル（ACA） エルステ・グループ・バンク（EBS） コメルツ銀行（CBK） PKOバンク・ポルスキ（PKO） アイルランド銀行（BIRG） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） スリーアイ・グループ（III） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） シュローダー（SDR） アムンディ（AMUN） マン・グループ（EMG） IGグループホールディングス（IGG） アバディーン（ABDN） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） アクサ（CS） ミュンヘン再保険（MUV2） スイス・リー（SREN） プルーデンシャル（PRU） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） エイゴン（AGN） アジアス（AGS） ポステ・イタリアーネ（PST） スコール（SCR） ストアブランド（STB）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シーメンス（SIE） シュナイダーエレクトリック（SU） エアバス（AIR） サフラン（SAF） ABB（ABBN） BAEシステムズ（BA） ボルボ クラスB（VOLV B） Adyen（ADYEN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） ドイツポスト（DPW） エクスペリアン（EXPN） アシュテッド・グループ（AHT） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） ルグラン（LR） DSV（DSV） サンドビック（SAND） ラインメタル（RHM） コネ（KNEBV） タレス（HO） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） レントキル・イニシャル（RTO） SGS（SGSN） プリズミアン（PRY） Aena（AENA） VATグループ（VACN） エデンレッド（EDEN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） バンズル（BNZL） エピロック クラスA（EPI A） アルファ・ラバル（ALFA） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） インターテック・グループ（ITRK） メルローズ・インダストリーズ（MRO） スパイラックス・サーコ・エンジニアリング（SPX） レオナルド（LDO） ビューローベリタス（BVI） Wise クラスA（WISE） トレルボルグ（TREL B） バルチラ（WRTBV） メッツォ・オートテック（METSO） スミスグループ（SMIN） SAAB クラスB（SAAB B） アデコグループ（ADEN） ランスタッド（RAND） GEAグループ（G1A） モンディ（MNDI） シググループ（SIGN） IMI（IMI） ジョージフィッシャー（FI.N） テレパフォーマンス（TEP） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） ゲットリンク（GET） クノールレムゼ（KBX） アンドリッツ（ANDR） チューリッヒ空港（FHZN） アルストム（ALO） ラショナル（RAA） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） フロントライン（FRO） ネクサンス（NEX） ADPグループ（ADP） ティッセンクルップ（TKA） DKSHホールディング（DKSH） ワールドライン（WLN） ヘイズ（HAS） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） CRH（CRH） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） ブイグ（EN） エファージュ（FGR） ACS（ACS） シグニファイ（LIGHT） アクシオナ（ANA）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ノバルティス（NOVN） ロシュ・ホールディング（ROG） サノフィ（SAN） グラクソ・スミスクライン（GSK） エシロールルックスオティカ（EL） アルコン（ALC） ロンザグループ（LONN） バイエル（BAYN） ヘイリオン（HLN） メルク（MRK） アルジェニクス（ARGX） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） ジェンマブ（GEN） ストローマン（STMN） コロプラスト クラスB（COLOB） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） フィリップス（PHIA） ソノヴァ・ホールディング（SOON） UCB（UCB） サンドグループ（SDZ） スミス・アンド・ネフュー（SN） フレゼニウス（FRE） キアゲン（QIA） ザルトリウス 優先株（SRT） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） フレゼニウス・メディカルケア（FME） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） テカングループ（TECN） ビオメリュー（BIM） カールツァイスメディテック（AFX） デマント（DEMANT） ゲティンゲ クラスB（GETI B） イプセン（IPN） アンブ クラスB（AMBU B） GN（GN） バッケム・ホールディング（BANB） グリフォルス クラスA（GRF）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ディアジオ（DGE） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） DSM（DSM） インペリアル・ブランズ（IMB） ケリー・グループ（KRZ） カールスバーグ クラスB（CARL B） リンツ&シュプルングリー 登録株（LISN） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ハイネケン・ホールディング（HEIO） モウイ（MOWI） カンパリグループ（CPR） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） レミーコアントロー（RCO） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） アホールド・デレーズ（AD） テスコ（TSCO） バイヤスドルフ（BEI） エシティ クラスB（ESSITY B） カルフール（CA） マークス&スペンサー（MKS） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO） ハローフレッシュ（HFG）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） モンクレール（MONC） パンドラ（PNDORA） ヘンケル 優先株（HEN3） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） バーバリー・グループ（BRBY） デリバリーヒーロー（DHER） パーシモン（PSN） プーマ（PUM） ゲームズワークショップ（GAW） グループセブ（SK） クリスチャン・ディオール（CDI） ヒューゴ・ボス（BOSS） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） スーリーグループ（THULE） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） ユービーアイソフト（UBI） CD Projekt（CDR） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) フェラーリ（RACE） BMW（BMW） ミシュラン（ML） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ポルシェ（P911） ルノー（RNO） コンチネンタル（CON） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） ヴァレオ (FR) フォルヴィア（FRVIA） ボルボ・カーズ クラスB（VOLCAR B） メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B） B&Mリテール（BME） ザランド（ZAL） キングフィッシャー（KGF） W・H・スミス（SMWH） 旅行・娯楽 Travel & Leisure フラッター・エンターテインメント（FLTR） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） ウィットブレッド（WTB） ソデクソ（SW） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） ルフトハンザドイツ航空（LHA） トゥイ（TUI） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） プロサス（PRX） キャップジェミニ（CAP） ダッソー・システムズ（DSY） STマイクロエレクトロニクス（STM） アマデウスITグループ（AMS） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） ASMインターナショナル（ASM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA） TeamViewer（TMV）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） BASF（BAS） ジボダン（GIVN） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） ブレンターク（BNR） コベストロ（1COV） IMCD（IMCD） クローダ・インターナショナル（CRDA） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） エムスケミー・ホールディング（EMSN） ユミコア（UMI） エボニック・インダストリーズ（EVK） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） SKF クラスB（SKF B） ノルスク・ハイドロ（NHY） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） Eni（ENI） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） エクイノール（EQNR） レプソル（REP） ネステ（NESTE） シーメンス・エナジー（ENR） スナム（SRG） オーレン（PKN） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） エネル（ENEL） ナショナル・グリッド（NG） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） RWE（RWE） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） テルナ（TRN） EDP（EDP） オーステッド（ORSTED） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セントリカ（CNA） セバーン・トレント（SVT） エンデサ（ELE） フォータム（FORTUM） フェアブント（VER） レッド・エレクトリカ（RED） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） テレフォニカ（TEF） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） ノキア（NOKIA） エリクソン クラスB（ERIC B） セルネックス・テレコム（CLNX） スイスコム（SCMN） KPN（KPN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） LEGイモビリエン（LEG） クレピエール（LI） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順